積立投資の運用方法「バリュー平均法」のメリット・デメリットを解説

一般に、投資信託を購入する方法は、一度にまとめて購入する「一括投資=スポット購入」と毎月決まった金額や数量を購入する「積立(定量購入・積立投資)」といったものがあります。

その中でも積立投資は、毎月500円や1000円といった少額な金額から始められる理由もあるため、投資初心者にとっては、一般に投資がしやすいとされます。

積立投資のように毎月一定金額で投資信託を購入し続けることを「ドルコスト平均法」と言いますが、昨今では、このドルコスト平均法に代えて、「バリュー平均法」という方法を提唱する有識者もおられるようです。

そこで本記事では、積立投資の新しい形として「バリュー平均法」のメリットやデメリットを中心にバリュー平均法の運用方法や内容について幅広く解説をしていきます。

1. 積立投資には「バリュー平均法」というやり方がある

冒頭でも軽く触れましたように、積立投資には、毎月一定額を積み立てていく「ドルコスト平均法」とその方法に似た「バリュー平均法」という方法があります。

実際のところ、考え方や運用方法によっては、ドルコスト平均法よりもバリュー平均法のほうが「運用成果がでる」といわれている側面もあることから、次項からはバリュー平均法について詳しく解説を進めていきます。

なお、積立投資で馴染み深い「ドルコスト平均法」につきましては、同サイト内でドルコスト平均法に特化した記事がありますので、以下、リンクより参照されることを推奨致します。

参考:長期の資産形成をするなら「ドルコスト平均法」で積立投資!

2. バリュー平均法は、投資信託の市場価格に合わせて買付金額を変える

バリュー平均法とは、「投資信託の市場価格にあわせて、買付金額も変えていく」積立方法のことを言います。

バリュー平均法が、ドルコスト平均法と大きく異なるところは、投資信託を売ったり、買ったりする取引は「自分自身」で行わなければならないところにあり、さらに株価が下がった時は投資信託の購入金額を増額し、株価が上がった時は投資信託の購入金額を減額するといった対応も自分自身で行わなければなりません。

つまり、少なからず投資初心者や積立投資に関する知識が深くない方には、あまりおすすめのできる方法ではないと考えられます。

なお、バリュー平均法の具体的な流れは、以下の通りです。

はじめに、専門用語になりますが「バリュー経路」といった、投資信託を時価で評価した時の目標累計金額を決定します。

そして、投資信託の時価残高がバリュー経路となるように、価格が上がったときには買付金額を減額し、価格が下がったときには買付金額を増額させていく対応を自分自身で行う必要があります。

また、仮に目標金額を超えた場合には、投資信託を売却し、目標金額まで減らすことで、資産をストックさせていくといった流れになります。

この解説では、とても意味が分かりませんが、後述する「2-1.ドルコスト平均法とバリュー平均法で比べてみた」で実際に数値を見て解説を読み進めることでご理解いただくことができると思われます。

ドルコスト平均法とバリュー平均法で比べてみた

ここでは、ドルコスト平均法とバリュー平均法の特徴の違いについて、以下、比較表などを紹介しながら解説を進めていきます。

項目 ドルコスト平均法 バリュー平均法
購入タイミング 一定時期 一定時期
投資する金額 一定金額 株価が下がると増額、上昇時は減額
取引内容 買いのみ 買いと売り両方
取引執行 業者 投資家自身
投資目標 投資総額 時価残高

具体的にドルコスト平均法とバリュー平均法で積立投資を行うとどうなるかをまとめてみたものが以下の推移表になります。

ドルコスト平均法で毎月10万円ずつ5ヶ月間積み立てた場合

取引月 1ヶ月目 2ヶ月目 3ヶ月目 4ヶ月目 5ヶ月目
価格 10,000円 12,500円 10,000円 7,500円 10,000円
投資額 100,000円 100,000円 100,000円 100,000円 100,000円
累計投資額 100,000円 200,000円 300,000円 400,000円 500,000円
購入口数 10口 8口 10口 13.33333口 10口
累計投資口数 10口 18口 28口 41.33333口 51.33333口
総資産額 100,000円 225,000円 280,000円 310,000円 513,333円

ドルコスト平均法で毎月10万円ずつ5ヶ月間、積立投資を行った場合で上記表のような価格の推移があった場合、5ヶ月目の総資産額は513,333円(10000円×51.3333口)となります。

最終的に累計投資額50万円の積立投資に対して、51.3口を購入することができ、総資産額は513,333円(+13,333円)となったことから、ドルコスト平均法の醍醐味にあたる「平均購入単価を安くして投資信託が購入できた」ことになります。

バリュー平均法で5ヶ月後に50万円の目標(バリュー経由)を目指した場合

取引月 1ヶ月目 2ヶ月目 3ヶ月目 4ヶ月目 5ヶ月目
価格 10,000円 12,500円 10,000円 7,500円 10,000円
バリュー経路 100,000円 200,000円 300,000円 400,000円 500,000円
期初の時価残高 0円 125,000円 160,000円 225,000円 533,333円
追加投資額 100,000円 75,000円 140,000円 175,000円 -33,333円
購入口数 10口 6口 14口 23.33333口 -3.33333口
累積投資金額 100,000円 175,000円 315,000円 490,000円 456,667円
累計購入口数 10口 16口 30口 53.33333口 50口

バリュー平均法の場合、バリュー経路と時価総額が投資信託の売買に大きく関係します。

たとえば、2ヶ月目のバリュー経路は200,000円となっており、ざっくり解説してしまいますと「2ヶ月目の保有している投資信託の時価が200,000円なければならない」といったイメージになります。

つまり、1ヶ月目で10口保有している投資信託が、2ヶ月目に1口あたり12,500円となっていることから、時価総額では125,000円(12,500円×10口)であることが分かります。

これを200,000円にするためには、200,000円から時価総額125,000円を差し引いた75,000円分が足りないため、その分の投資信託を2ヶ月目に買い増しするという流れになります。

75,000÷12,500(2ヶ月目の投資信託の価格)=6口

6口購入することで、2ヶ月目の投資信託の売り買いはOKということになります。

このようなイメージと流れで5ヶ月目を見ていきますと、4ヶ月目から5か月目にかけて投資信託の価格が1口あたり7,500円から10000円に大きく上昇したことによって、5ヶ月目の時価総額が、バリュー経路50万円よりも大きくなっていることが分かります。

5ヶ月目には、保有している投資信託の時価総額が50万円あれば良いものが、533,333円あることによって差額33,333円が運用益にあたることになります。

1ヶ月目から4ヶ月目までは、投資信託の買いを繰り返してきましたが、5ヶ月目に時価総額がバリュー経路(目標)を上回ったため、差額を売却して、6ヶ月目の売買に備えるといった流れがバリュー投資法になります。

バリュー平均法の場合、売却益33,333円を差し引いた456,667円を投資して、50口を購入することができたことになり、結果として先に解説したドルコスト平均法よりも投資信託の購入平均単価は下げることができた結果となりました。

以下、このような結果を踏まえまして、バリュー平均法におけるメリットおよびデメリットについて次項で解説をしていきます。

3. バリュー平均法であれば、少ない金額で資産を増やすことができる

バリュー平均法が優れている点は、目標金額を設定して、そこに合わせて投資をしていくことができる点です。

そのため、投資信託の価格が上がったときには、資産を抑えることによって投資額を抑えたり、プラスになった分を売ったりするなどで、バランスを取りながら資産運用をすることができます。

結果として、バリュー平均法の方が、ドルコスト平均法に比べて平均取得(購入)価格を少なくしながら投資をすることができるほか、目標金額に応じて投資額を変えていくことになるため、目標金額にも達成しやすい投資方法と言えます。

4. バリュー平均法の3つのデメリット

バリュー平均法は、ドルコスト平均法と比べると、「価格が下がったときには投資額が増える」「手間がかかってしまう」「売却分の資産管理も必要」といった3つのデメリットが主にあげられます。

本項では、それぞれのデメリットについて簡単に解説を進めていきます。

価格が下がったときには投資額が増える

バリュー平均法は、価格が上がった時には投資額を抑えたり、プラスになった分を売ったりすることで利益を得ることができますが、下がったときには、その分を補てんするために投資額を増やさなければいけないデメリットがあります。

そのため、値下がりが続いていくと、投資する金額が枯渇してしまう懸念が生じるほか、大きな資金を投資に回し辛くなってしまうため、結果としてバリュー平均法によって投資を続けるのが難しくなる恐れも生じてしまいます。

そのため、値下がりが続いていくと、投資する金額が枯渇してしまい、バリュー平均法によって投資を続けるのが難しくなる。

手間がかかってしまう

バリュー平均法は、年間を通じて最低でも3回から4回程度のスパンで時価残高を自分自身で計算して、「売り」と「買い」を決めなければならないため、ドルコスト平均法に比べて手間がかかってしまいます。

また、仮にプラス収益となった場合には、プラス分だけを売る必要があるため、投資をしているという実感はわきやすいメリットがある一方で、売却益にかかる税金や売却する際の信託財産留保額といったコストが発生することになることから、運用益がその都度目減りしてしまいます。

これを20年や30年といった長期間継続することになりますと、慣れるまでの時間と労力がドルコスト平均法に比べて有利に働かなければ、扱いづらい投資手法になってしまう懸念が生じてしまいます。

売却分の資産管理も必要

バリュー平均法では、価格が上がったときにはプラス分を売却する方法になりますが、この収益はあくまでも次の投資に回すように残しておくことも投資戦略の一連の方法であることから、できる限り生活や娯楽費として使うべきではありません。

あくまでも、バリュー平均法によって生じたプラスの収益については、しっかりと管理をし、次回からの確認時期における投資資金として保有しておかなければ、いざ価格が下がったときに対策を取るのが難しくなってしまいます。

こうした管理の手間もデメリットといえます。

5. まとめと結論:投資初心者はドルコスト平均法を、慣れてきたらバリュー平均法がオススメ!

これまでのバリュー平均法のメリットやデメリットの解説を踏まえた上で、「何だか難しい」と感じられた方も多いと思います。

しかしながら、この感覚は決して誤っているものではなく、バリュー平均法は、どちらかと言えば積立投資に慣れてきた方が、自分の運用益をさらに自分自身の戦略で増加させるための投資手法と考えることが自然です。

そのため、投資初心者の方や積立投資を含めて投資経験が浅い方には、バリュー平均法ではなく、やはりドルコスト平均法がおすすめの投資手法と言えます。

ドルコスト平均法は、毎月、自動的に定額購入していく投資手法になりますので、投資の初心者からベテランを問わず、誰でも手軽に資産形成をすることができる点が最大の魅力です。

また、専門的な相場観や知識といったものは、積立投資を行う上で特段必要なものではなく、積立投資を継続しながら徐々に流れや自分にとって必要な情報を吸収していけば良いため、負担が圧倒的に軽いメリットが得られます。

あくまでも積立投資を行う上で最初は、ドルコスト平均法で資産運用し、物足りなくなった場合や自分の投資主観で資産運用を進めてみたいと感じた時にバリュー平均法を活用してみることをおすすめ致します。

「2-1.ドルコスト平均法とバリュー平均法で比べてみた」では、バリュー平均法の方がドルコスト平均法に比べてパフォーマンスが良いシミュレーション結果となりましたが、通常、投資信託を売却する時には、信託財産留保額といったコストがかかり、売却益には税金がかかるため、この目減りする分も考慮した中でバリュー平均法がドルコスト平均法に比べてどの程度の効果があるのか検証することが大切になってきます。

このあたりまでいきますと、やはり投資初心者や投資の知識全般が浅い方には、ドルコスト平均法が向いている投資方法であると言えそうです。

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