東海東京証券の特徴を徹底分析

積立投資とは、毎月ご自身が決めた一定金額分の投資信託等を購入して資産運用をする投資のことを言いますが、現在、積立投資を効率よく活用するための投資制度として、つみたてNISAやiDeCo(個人型確定拠出年金)を活用した積立投資がトレンドになっています。

この理由として、積立投資が、将来のまとまったお金を無理なく形成できるところにあるほか、税金対策としてのメリットが受けられる部分にあり、若年者を中心に、広く多くの方のニーズを満たせているためだと考えられます。

現状、積立投資を始めるには、つみたてNISAやiDeCoといった投資制度を活用しながら始めるのが「基本中の基本」なのですが、銀行や証券会社をはじめ、インターネット証券会社といった金融機関で無料の投資用口座の開設をする必要があります。

そこで本記事では、積立投資を始める際に東海東京証券で口座開設をすることはどうなのかについて、同社の特徴を紹介しながら徹底分析していきたいと思います。

東海東京証券 サービス概要

はじめに、東海東京証券のサービス概要について表にまとめて紹介していきます。

なお、本記事は、積立投資をすることについて解説をしていることから、積立投資に関係する項目に限定してまとめておりますので、あらかじめご留意ください。

投資信託の
取扱本数
通常 470本
つみたてNISA 9本
iDeCo 15本
最低投資額 5,000円〜
投資
タイミング
毎日 ×
毎週 ×
毎月
各月 ×
複数日 ×
自動引落し
カード払い

東海東京証券でオススメの投資信託と取扱い状況

東海東京証券で投資をすることができる投資信託の内、それぞれのタイプにわけてオススメできる銘柄と取り扱いの有無について紹介します。

積極投資タイプ(ハイリターンを希望するガンガン系)
ニッセイ-<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド ×
三井住友TAM-SMT グローバル株式インデックス・オープン ×
三菱UFJ国際-eMAXIS先進国株式インデックス ×
慎重派タイプ(過去の投資実績など、安定性を気にする系)
ニッセイ-ニッセイ日経225インデックスファンド ×
三井住友-三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンド ×
ニッセイ-<購入・換金手数料なし>ニッセイTOPIXインデックスファンド ×
三菱UFJ国際-eMAXIS TOPIXインデックス ×
全部おまかせタイプ(運用などすべてお任せ。お手軽投資系)
eMAXIS Slimバランス(8資産均等型)
野村-野村インデックスファンド・内外7資産バランス・為替ヘッジ型 ×
三井住友-三井住友・DC年金バランス30(債券重点型) ×
三井住友-三井住友・DC年金バランス50(標準型) ×
大和-ダイワ・ライフ・バランス30 ×
大和-ダイワ・ライフ・バランス50 ×

上記のファンドは、大和証券で投資をすることができる投資信託の内、つみたてNISAの投資対象となっているものから選んだものになります。

東海東京証券では、つみたてNISAで投資が可能な約150種類の銘柄全体で見ていきますと、取り扱い本数に対して残念ながら物足りなさを感じざるを得ないことがわかります。

1.オンライン・店舗の2つの取引コースから選べる

東海東京証券では、積立投資をするのに「オンライン(かんたんダイレクトサービス)」と「店舗(あんしん総合サービス)」の2つのコースから選ぶことができます。

東海東京証券に限ったことではありませんが、オンラインでは、店舗よりも購入することができる商品が若干少ない特徴があるものの、投資信託の手数料が安かったり、サービスが優れたりしているため、積立投資をする場合は、オンラインでされることをオススメします。

2.東海東京証券での積立投資に難ありの理由

積立投資は、長期の資産運用にあたるため、選んだ金融機関と長い間に渡ってお付き合いしていくことになるのですが、東海東京証券での積立投資には、率直に難ありであると筆者は考えています。

その理由として、つみたてNISAの取扱本数は少ないことや最低積立投資金額も5,000円からとなっていることがあげられます。

確かに、積立投資で多くの資産形成をするためには、毎月の積立金額が高くなければ十分なお金を準備できない仕組みになっているため、最低積立投資金額が5,000円からとなっていることについて真っ向否定することはできないと思います。

ただし、さまざまな考え方を持つ投資家に対してみますと、柔軟に対応できる積立金額とは言えず、特に、投資初心者で毎月5000円の投資に懸念を持つ方にとっては不便であると言わざるを得ません。

また、つみたてNISAで投資可能な商品は、約150種類程度あることを踏まえますと、9本の取り扱い本数は明らかに少なく、かつ、実際に取り扱われている商品よりも率直に優れたファンドが他にあることも考えた時、残念ながら積立投資をするにあたって選ぶべき金融機関とは言い難いものがあります。

3.簡単に情報が調べられる「スマートコンシェルジュ」

「スマートコンシェルジュ」とは、東海東京証券のコールセンターオペレーターに代わり、24時間365日いつでもリアルタイムに顧客の疑問に答えるシステムのことをいい、オペレーターが直接会話しているような感覚で疑問を解決できる特徴があります。

このサービスの提供にあたっては、「かんたんダイレクトサービス」を利用している方向けの「口座開設」や「NISA」などの各種手続きを中心に提供されます。

投資初心者にとってみると親切なサービスでありそうな一方で、積立投資で良い資産運用を行い、より確実に資産形成をするといった最大の目的を考えますと、はたして、「スマートコンシェルジュ」がどうなのか?疑問が残ります。

インターネット証券会社で当たり前に公開されている手続きの仕方や方法、流れをWEBで見ることで十分足りるとは思いますが、この辺は、個々の感覚や感じ方が大きく左右される部分とも言えそうです。

4.東海東京証券で積立投資をしてもキャンペーンの恩恵がない

証券会社などで投資を行った場合、何かしらの恩恵があることは、どの証券会社でも当たり前の時代となっておりますが、積立投資に至っては、それぞれの金融機関によって、サービスの恩恵がまったく異なります。

ちなみに、東海東京証券のキャンペーン内容を同社WEBサイトから確認したところ、株式投資や債券購入に対するキャンペーンのみであることが確認でき、積立投資をしてもキャンペーンの恩恵がないことがわかりました。

当然のことながら、積立投資で資産運用をしながら何かしらの恩恵が受けられるのであれば、おそらく、ほぼすべての方が恩恵を受けられる方の金融機関を選ぶと考えられますが、この部分だけピックアップして比較検討しても、残念ながら東海東京証券を選ぶ基準には満たないものと思われます。

Amazonギフト券などに交換できる「東海東京ポイントサービス」の注意点

東海東京ポイントサービスは、オンライントレードまたはコールセンター取引で購入した国内株式、外国債券、投資信託が対象となるポイントサービスのことを言います。

ちなみに、投資信託を購入した場合は、買付約定金額10,000円につき10ポイントを貯めることができ、貯めたポイントはAmazonギフト券やTS CUBIC CARDポイント、商品券に交換できる特徴があります。

ただし、大きな注意点として、再投資、公社債型の商品、申込手数料(購入時手数料)の負担が生じない買付などはポイント付与の対象外となることから、積立投資で重要なノーロード投資信託を選ぶ場合やつみたてNISAを活用した場合は、ポイントサービスが受けられないことを意味します。

多くの金融機関では、東海東京証券のように、購入時手数料などがかかる投資信託を買付しなければポイント付与にならないサービスを展開中ですが、積立投資をするのであれば、「保有している投資信託の残高」に対してポイントが付与される方が圧倒的に有利です。

一例として、楽天証券の場合は、保有している投資信託の残高に応じて楽天ポイントが付与される仕組みになっており、長期的な資産運用をする積立投資におきましては、お金を育てながらポイントを確実に得るのが得策であると筆者は考えています。

5.女性向けの投資情報・限定セミナーなどを開催

東海東京証券では、女性向けの投資情報をはじめ、地域を限定したセミナーを開催していることが同社WEBサイトから確認できました。

女性向けの投資情報につきましては、お金に関する基本的な情報から投資情報などといった基本的な部分が中心のものがあることから、女性に限らず、多くの投資初心者にとって参考になることは確かでしょう。

ただし、コンテンツ自体はまだまだ情報量が少ないため、現状では、物足りなさを感じるかもしれませんが、今後に期待したいものです。

なお、セミナーにつきましては、東京をはじめとした主要な都市での開催が多くなっており、地方に住んでいる方にとっては恩恵がまったく得られないことは言うまでもありません。

また、セミナーの内容を全体的に見た時に、株式投資をはじめ贈与・相続や保険といった東海東京証券が力を入れていると考えられる分野のものが多くなっており、積立投資にかかるものに至っては執筆時点で確認することができませんでした。

6.投資情報をわかりやすく配信「東海東京TV」

こちらは参考情報となりますが、東海東京証券では、投資情報をわかりやすく動画配信「東海東京TV」というものを公開しています。

内容を全体的に見ていきますと、市場に関係するマーケットの動画、投資信託の商品紹介動画、投資の基本動画が中心となっており、投資初心者であれば、投資の基本動画は参考になることは確かだと思います。

一方、積立投資をするといった面から見た時、市場に関係するマーケットの動画は、おもに株式投資にかかるものであること、投資信託の商品紹介は、つみたてNISAの投資対象外であることなどから、役に立つものはあまりないと言っても過言ではないでしょう。

7.まとめ

東海東京証券のサービス内容としては華やかで充実しているように見えるかもしれませんが、積立投資で資産形成を確実に行うといった基本的な部分ではインターネット証券会社に劣っているのはどうしても否めません。

東海東京証券は、多くの証券会社にありきたりな株式投資やその他、自社利益にかかるもの推しが強く見える側面があり、積立投資で資産形成するための目的を持った方には向きの金融機関からほど遠いでしょう。

やはり、積立投資をつみたてNISAやiDeCoといった投資制度を活用しながら資産形成を目指すのであれば、SBI証券や楽天証券などといった主要なインターネット証券会社を選んだ方が無難だと言えます。

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