老後資金はいくら必要？あなたに必要な金額を計算する方法

「老後に向けてお金の準備をしていかないといけないと思っているんだけど。。。」
「将来のために積立投資をやってみたい！」
「積立投資をはじめたいけど、何からやって良いかわからない。。。」

積立投資をはじめようと考えている方は、このような悩みがあるはずですね。

老後のために積立投資をはじめようと考えている方は、まずは「積立投資でいくら資産を作らないといけないのか？」を知るところから始めてください。

「いくら資産を作らないといけないのか？」というのは、積立投資をやるときのゴール（投資目標）です。

このゴールによって「どの投資信託に投資をすれば良いか？」「毎月いくら投資すれば良いか？」「どのような資産運用をすれば良いか？」などが大きく違ってきます。

そのため、積立投資をはじめるときには、必ず考えなければいけないポイントなんです。

このページでは「老後のために積立投資で、いくら資産を作らないといけないか？」を計算する方法を解説します。一緒に投資目標を考えていきましょう！

積立投資をやったことがないんですけど、僕は何からやれば良いんですか？

投資する商品選びですか？

積立投資をはじめるときには、最初に「いくら資産を作らなければいけないか？」を知ることが大切よ。

これは「投資のゴール（目標）を決める」という意味でもあるわ。

ゴールを決めなければ、投資額・投資する商品・運用方法も決められないから、積立投資で資産形成はできないと考えておきなさい。

このページでは、実際にあなたが「老後のためにいくら必要なのか？」を計算する方法を教えていくわね。

エマ師匠！よろしくお願いします！

1.まずは老後生活に必要な資産がいくらなのかを考えよう

老後の資産形成のために積立投資をはじめるのであれば、まずは「老後にいくら資産が必要なのか？」を計算してください。

「老後にいくら資産が必要なのか？」というのは、積立投資のゴール（投資目標）になります。

投資目標を決めなければ、積立投資で商品選び・投資額・運用方法などを考えることはできません。

ですので、「老後にいくら資産が必要か？」「積立投資でいくら資産を作りたいか？」というゴールを考えることは、積立投資をはじめるときには超・超・超大事なんです！

では、老後に必要な資産はどのように計算をすれば良いのか？
具体的には次のように計算をしてください。

老後に必要な資産＝収入（年金＋退職金＋貯蓄）−支出（老後の生活費＋医療費など）

当たり前の話ですが、収入から支出を引いた金額が、老後に必要な資産となります。

例えば、年金が1,500万円、退職金が500万円、老後の生活費が2,500万円、医療費が500万円かかる場合だと、

収入（1,500万円＋500万円）−支出（2,500万円＋500万円）＝-1,000万円

となり、あなたは自分で1,000万円の資産を作らなければいけないということになります。

もちろん、収入（年金・退職金）や支出（老後に使う生活費・医療費）には個人差はあります。

しかし、現時点のわかる範囲で「最低でもどれくらい必要なのか？」を、ざっくりでも良いので計算するようにしてください。

最低でも必要なお金がわかれば、それを1つの投資目標（ゴール）にして、積立投資をはじめることができますよ。

積立投資をはじめるときには「いくら資産を作りたいか？」を考えることが大事なんですね。

そうよ。積立投資をはじめるときには「いくら必要か？」という目標を決めることが大切。

実際に、老後に必要な金額というのは、年金や退職金などの収入から、老後にかかる生活費や医療費を引くことで計算できるわ。

そして、必要な金額がわかったら、その資産を作るために「どの投資信託を選べば良いか？」「毎月いくら投資すれば良いか？」「どんな資産運用をすれば良いか？」を考えていくことになるの。

つまり、ゴールでもある投資目標を明確にすることが、積立投資をはじめるときの第一歩ってことになるわね。

2.老後の収入を計算しよう

積立投資で「いくら資産を作る必要があるのか？」を知るために、まずは、老後の収入を計算してください。

老後における収入としては、大きく2つです。それが

この2つです。この2つがいくらになるのか？によって、積立投資でいくら資産を作らなければいけないのかが大きく変わります。

それぞれの収入がどれくらいになるのかを詳しく解説していきます。

将来もらえる公的年金を知ろう

まずは、老後の生活のなかで一番の収入源になる「公的年金」です。

公的年金は65歳から支給され、死亡するまで支払われるづけるので、老後の生活においてベースとなる収入源だと考えてください。

公的年金は、おもに「国民年金」と「厚生年金」にわけられ、これまで納めてきた年金保険料や納付済期間によって、支給される金額が変わります。

そのため、年金を未納している方や、年金納付の免除を受けた期間がある方は、年金の後納制度（平成30年9月30日で終了）や追納制度を使って、できるだけ公的年金で支払われる金額を増やすようにしてください。

あなたの年金額を知る2つの方法

では、具体的に老後に支給される年金額を知る方法を紹介します。
あなたが得られる年金額を知るには次の2つの方法があります。

公的年金は、毎年支給される金額が改定されるので、基本的には100％正確な年金額を計算することはできません。

しかし、これらの方法であれば、現在もらうことができると予測される金額を知ることができるので、積立投資をはじめるときには、この2つのどちらかで年金額を調べてください。

ちなみに、管理人のオススメは「ねんきんネット」です。

「ねんきんネット」であれば、パソコンやスマホから、いつでも簡単に年金額を知ることができるので、とても便利ですよ！

実際に管理人の年金額（予定）を「ねんきんネット」を使って調べてみました。

このように管理人は、毎月140,766円が年金としてもらえることがわかりました。

ちなみに、ご結婚されている場合は、配偶者（旦那さん・奥さん）の年金額も調べるようにしてください。

配偶者の年金額も「ねんきんネット」を使えば、簡単に調べることができますよ！

なお、厚生労働省が発表している平成29年度の夫婦2人分の平均的な年金額は次のとおりでした。

夫婦合計で平均221,277円ということですね。個人的な感覚としては、まぁまぁな金額をもらえるな〜という印象があります。

ただ、この年金額はあくまでも平均の金額。

高い人もいれば、低い人もいるので、できるだけ正確な投資目標を作るためにも「ねんきんネット」を使って、年金がいくらもらえるかを計算してみてくださいね。

平均寿命を基準に総年金額を計算してみよう

あなたがもらえる年金額を知ることができたら、「死亡するまでに年金をいくらもらうことになるのか？」も計算してください。

死亡するタイミングは人によって違いますので、65歳から平均寿命までの期間で計算をすると良いです。

厚生労働省が公表している平成27年度における「簡易生命表」によると、2015年（平成27年）の日本人の平均寿命は「男性が80.79歳」、「女性が87.05歳」となっています。

ですので、ここでは男性は65歳から81歳までの17年間、女性は65歳から87歳までの23年間を年金がもらえる期間とします。

例えば、管理人の場合は、毎月の年金額が140,766円ですので、

140,766円×12ヶ月×17年＝28,716,264円

を手に入れられるということになります。

また管理人には奥さん（扶養の専業主婦）もいるため、この金額にプラスして、

●●円×12ヶ月×23年＝●●円

つまり、●●円＋●●円＝●●円が私たち夫婦が得られる老後の収入になります。
※私が死んだら、その後は一部が配偶者に支払われることになります。

もちろん、これらの金額は、あなたの年金受給額によって違いますので、「ねんきんネット」で調べた、あなた自身の年金額で計算をしてみてくださいね。

退職金がいくらもらえるかを確認しよう

年金にプラスして、老後のための生活資金として活かせるのが「退職金」です。

普通のサラリーマンや公務員であれば、大体が退職金を受け取ることができます。

受け取れる退職金の金額は、会社にある「就業規則」のなかで決められていることが多く、勤続年数、役職などによって変わってきます。

ですので、まずは会社の「就業規則」を調べると良いですよ。

それでもわからない場合は「担当部署（人事・総務）に聞く」という方法もあります。

とはいえ、いきなり「私の退職金はいくらになりますか？」と聞くと、人事や総務から「こいつ会社を辞めるのか？」と思われてしまうので、聞くときには「老後に必要な資産を調べるために・・・」と前置きをしてから聞くようにしてください。

それでも会社に退職金のことを聞くのが嫌な場合は、気軽に話せる同僚や上司に「どれくらいの退職金がもらえるのか？」と、ざっくりで良いので聞くことをオススメしますよ。

ちなみに、参考として「りそな年金研究所／企業年金ノート」では、退職金について次のような統計情報が公開されています。

※参考URL：https://www.resonabank.co.jp/nenkin/info/note/pdf/201703.pdf

このように退職金は企業規模、勤続年数、学歴などによって変わることがわかります。

また、この情報は東京都での情報となりますので、地方になると、もう少し金額も少なくなるかもしれません。

とはいえ、ここで紹介した退職金額は、あくまでも平均額です。

あなたの勤務先や勤続年数によって、退職金の金額は違ってきますので、正確に知るためには、会社の就業規則や、担当部署に確認することをオススメします。

ただ、調べてもはっきりした金額がわからない場合は、上記の表を参考にして、自分の退職金がどれくらいになるのかを想定してくださいね。

老後の生活費に使える収入の合計額を計算しよう

公的年金と退職金が、ざっくりどれくらいもらえるかわかったら、最後は老後の生活費に使える収入の合計額を計算してください。

これは単純に「公的年金＋退職金＝老後で使える生活費」という計算式になります。

例えば、年金が夫婦合わせて2,000万円、退職金が500万円であれば、

2,000万円＋500万円＝2,500万円

があなたが老後の生活費として使える収入の一部となります。

ここから、老後の生活でかかる支出額を計算して、差し引いた金額が、積立投資で作らなければいけない資産額ということになります。

老後で使える収入を計算するときには、まずは「年金＋退職金」を計算すればいいんですね。

老後の生活費のベースとなるのが年金と退職金の２つね。

これに貯金や、投資で作った資産などがプラスされて、老後を暮らしていくことになるの。

とはいえ、年金制度は毎年支給される金額が変わるし、退職金も会社の経営状況によっては多くも、少なくもなるから100％正確な金額を出すことはできないわ。

だからといって、老後どれくらいのお金を手にできているか？を計算しないと、投資目標を決めることはできないから「今のタイミングでどれくらいもらえるのか？」を計算してみなさい。

積立投資をはじめるために、ざっくりでも良いので「年金＋退職金」の目安を知るってことですね！了解しました！！！

3.老後の支出額を考えよう

老後の基本的な収入がわかったら、次は「どれくらいの支出があるのか？」を計算してください。

老後にかかる支出としては次のものがあります。

老後の生活では、これらの費用を払いながら暮らしていくことになります。

もちろん、年齢を重ねることで食費や水道光熱費などは、これまでよりも安くなることも考えられます。また、今よりも出歩く機会も減るため、娯楽費や交際費なども抑えられるはずです。

一方で、年をとると医療費や介護費、健康食品代などもかかってきてしまうことも考えられます。

つまり、今の生活水準と大きく変わらないと考えておいたほうが良いですよ。

実際に老後でかかる支出額を計算してみた

では、具体的に「老後はいくらお金がかかるのか？」を計算してみました。

老後にかかる生活費は人それぞれではありますので、ここでは総務省統計局が公開している「世帯属性別の家計収支（二人以上の世帯）」と「家計調査報告（家計収支編）平成29年（2017年）」いう情報をもとに計算をしてみます。

夫婦（２人以上）の世帯と、単身世帯の支出は次の通りです。

例えば、夫婦２人以上の世帯が、お互い定年まで生きた場合の支出額は次のようになります。

※男性81歳、女性87歳生きた場合。82歳〜87歳は女性が単身で生活することを想定しています。

つまり、老後の支出額としては59,760,504円もの費用がかかることがわかります。

老後にかかる生活費が約6,000万円・・・数字だけ知ると、かなりのお金が必要になることがわかりますね。。。

もちろん、人によっては平均支出額よりも安い金額で生活できるかもしれませんし、逆に医療費などがプラスされて、平均支出額よりも多いお金がかかるかもしれません。

このあたりは、個人差があることは知っておいてください。

とはいえ、ひとまず、老後の生活に最低どれくらいのお金がかかるのかを知ることができたかと思います。

この支出額をもとに、あなたが積立投資でどれくらいの資産を作る必要があるのかを考えていきたいと思います。

老後には平均6,000万円もお金がかかるんですね・・・計算して驚きました。

あくまでも平均寿命まで生きた場合の支出額になるけど、なかには平均寿命よりも長く生きる人もいるだろうから、それくらいは必要だと考えておくべきね。

ただ、約6,000万円が全部自分で用意しなければいけないお金というわけではないわ。

年金や退職金などの収入から6,000万円を引いた金額が、積立投資で作るべき資産ということになるのよ。

最後に具体的にどれだけの資産を作らないといけないのかを計算していくわね。

4.積立投資でいくら資産を作るべきかを計算しよう

老後における収入と支出額がわかったところで、最後は積立投資でいくら資産を作る必要があるのかを計算してください。

先ほども紹介したように、具体的な計算方法は次の通りです。

老後に必要な資産＝収入（年金＋退職金＋貯蓄）−支出（老後の生活費＋医療費など）

あなたが計算して出した収入から支出額を引くことで、積立投資でいくら作る必要があるのかを知ることができます。

具体的に必要な資産を計算してみた

では、ここで1つの例として平均的な収入額と支出額をもとに、積立投資でいくら資産を作る必要があるのかを考えていきます。

条件としては、次の通りです。

この条件を使い、まずは公的年金（収入）と、老後の生活費（支出額）を計算してみました。

※計算の都合上、妻は専業主婦であったものと仮定し概算計算した遺族厚生年金を含む

年金から老後の生活費を引くと、－5,446,680円が不足している金額となります。
これに退職金5,000,000円がプラスして入るため、

－5,446,680円＋5,000,000円＝－446,680円

となり、老後のために不足している金額は446,680円ということがわかりますね。

ゆとりある老後を過ごすなら、プラス月5〜7万円は必要！

先ほどの条件だと、老後のために積立投資で作らなければいけない資産は446,680円であることがわかりました。

もし、退職金500万円がない場合でも5,446,680円あれば、老後の生活に足りるということになります。

・・・とはいえ、これはあくまでも老後の年金や支出が平均金額であれば、、という話。

そのため「老後にゆとりある暮らしをしたい」「急な出費にも備えられるだけの余裕は欲しい」というのであれば、プラスして月に5〜7万円ほど使える資産を用意しておくことをオススメします。

具体的な金額としては、

ということになります。

個人的には毎月７万円あれば、ゆとりある老後の生活のためには十分足りると考えています。

そのため、「年金や退職金の金額がわからない・・・」という場合は、ひとまず毎月＋７万円の収入として使えるように、投資目標を2,000万円に設定してください。

そうすれば、ゆとりある老後を過ごすことができますよ！（もちろん、年金を欠かさず払っていることが前提ですが）

ちなみに「生活保障に関する調査」(平成28年度)によると、ゆとりある老後の必要資金は34.9万円となっていました。

つまり、想定される毎月の年金額からプラスして10〜12万円ほどが必要ということになります。

ただし、65歳以上になると食費や光熱費、交際費なども少なくなるため、毎月10〜12万円も必要ないと考えられます。

ですので、毎月５〜７万円程度はゆとりを持って使えるように目標設定をすることをオススメしますよ！

実際に老後の生活に必要な金額を計算してみると、資産を作らないといけないんだな。。。という実感がわきますね。

世の中のほとんどの人が、なんとなく「老後のためにお金の準備をしないとな・・・」と思っているはずよ。

ただ、こうやって計算をしてみると、どれだけ老後にお金がかかるのかがわかるわね。

あとは大事なポイントとして、必要な資産額に対して、月５〜７万円ほど使えるだけの資産を余分に作ることが大切ね。

あなたもカツカツの生活よりも、ゆとりある老後を迎えたいでしょ？

確かにそうですね。。。

生活費に余裕が出るように資産を作っておけば、もしも何かお金が必要になったときなどでも安心ですもんね。

あとは、今の段階で年金額や退職金がわからないのであれば、ひとまず平均収入をベースに考えて、2,000万円の資産を作ることを目標に積立投資をやっていくことをオススメするわ。

そして、積立投資の目標が決まったら、次は積立投資をやるときに使うべき「投資制度」を考えていくわよ！

5.まとめ

このページでは積立投資をはじめるために「いくら資産を作る必要があるか？」について解説をしました。いかがでしたでしょうか？

積立投資をはじめるときには「いくら資産を作る必要があるのか？」という投資目標を決めることがとても重要です。

なぜなら、積立投資は投資目標をもとに「投資する商品」「毎月の投資額」「運用方法」を決めることになるからです。

ですので、積立投資をはじめるときには、まずは「老後にいくら資産を作る必要があるのか？」を考えるようにしてください。

そして、「いくら資産を作るべきか？」というのは「老後の収入（年金＋退職金）−支出（老後の生活費）」で計算をすればOKです。

できるだけ具体的な金額になるように、年金は「ねんきんネット」を使い、退職金は就業規則などを確認することをオススメします。

また、支出額については個人差があるものの、総務省から発表している平均支出額を参考にして計算をしてください。

そうすれば、あなたが老後のために作るべき資産がわかります。

ただし、「正確な収入額がわからない・・・」という場合は、ゆとりある老後を暮らすことを前提に2,000万円を投資目標にすることをオススメしますよ！

投資目標を決めることができたら、次は以下のページに書かれている「積立投資をはじめるときに使うべき投資制度の選び方」に進んでくださいね！

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