積立投資は、毎月一定金額や一定数量の投資信託を購入して資産運用する投資方法で「投信積立」と呼ばれることもあります。
積立投資の大きな特徴は、株式投資のようにまとまったお金をあらかじめ用意しておく必要はなく、誰でも簡単に積立投資を始めようという気持ちがあれば始められるところにあります。
また、積立投資を始める当初からまとまったお金を投じる必要もないことから、自分の投資できる金額の範囲内で自由に設定して始められる特徴も欠かすことができないポイントと言えるでしょう。
本記事では、積立投資の特徴に焦点をあてつつ、まとまったお金を一度に投資する一括投資も含めて解説を進めていきます。
1. そもそも積立投資は少額からできる投資方法です
冒頭でも軽く触れましたように、積立投資の最大の特徴は、まとまったお金が必要なく、さらに投資額が少額から始められるところにあります。
たとえば、SBI証券や楽天証券などのような、いわゆる「ネット証券」に口座を開設して積立投資（投信積立）を行う場合、1ヶ月あたりの投資金額は「100円」から始められ、ワンコイン500円から始められるといったハードルの高さがさらに低く設定されているのが現状です。
積立投資は、20年や30年といった長期の時間を利用することで資産形成をする投資手法であることから、仮に、1ヶ月の投資金額が少額であったとしても、長期間投資を継続することで最終的には大きな資産を形成することができます。
2. 投資初心者向け！積立投資を始める前のアドバイス
仮に、投資初心者の方で、これから積立投資を始めようと考えているのであれば、先に紹介したSBI証券や楽天証券などのような、いわゆる「ネット証券」に口座を開設して積立投資（投信積立）を始めることをおすすめ致します。
この理由として、100円などの少額から始められるため、お試し感覚で積立投資を始められ、さらに、投資の知識がしっかりとしていない状況においては、大きなリスクを極力避けられるといった理由があるためになります。
通常、投資に限ったことではありませんが、どのような物事におかれましても、やはり知識も技量もないまま事を成し遂げることは難しいことは言うまでもなく、物事の節理と言っても決して過言ではありません。
したがいまして、投資初心者が、いきなりまとまったお金で投資を始めますと、時には大損をしてしまうことも十分に考えられ、二度と投資をしたくなることもあると推測することもできます。
基本や基礎的な部分について、投資実践を交えながら少しずつ学び、感じ取っていくためには、ネット証券で口座開設をして、100円や500円といった少額から積立投資を始めてみることをおすすめ致します。
併せて、投資目標を持つこともしっかりと心掛けるようにして下さい。
投資目標とは、「20年後までに1000万円を積立投資で用意する」や「30年後の老後生活までに2000万円を用意する」などといった投資目的を明確にしておくことを意味します。
言うまでもなく、100円や500円を積立投資で長期間資産運用したとしても、最終的に形成される資産はさほど大きなものにはなりません。
投資元金総額 100円×12ヶ月×30年＝36,000円
30年間で得た運用益 58,274－36,000＝22,274円
※以下、500円の場合も計算方法は同様のため、上記計算は割愛させていただきます。
楽天証券 積立かんたんシミュレーションより管理人試算
そのため、積立投資を長期に渡って行うのであれば、先に紹介したような投資目標をしっかりと立て、まずは、100円や500円などで始め、投資の雰囲気や知識を有してきたら、投資金額を上げていくなどの工夫が必要となってきます。
いずれにしましても、積立投資で大きな資産形成をすることは、将来的にご自身や家族のためになることは確かですので、ゆくゆくは、1ヶ月5000円や10000円程度を積立投資に拠出していくことも視野に努めてみることをおすすめ致します。
楽天証券 積立かんたんシミュレーションより管理人試算
3. 一括投資と積立投資はどちらが優れているのか？
こちらは、あくまでも参考情報となりますが、まとまったお金で投資信託をまとめて購入する一括投資の場合と、毎月コツコツ積み立てながら資産運用をする積立投資ではどちらが良い結果になるのかについて解説を進めていきます。
一括投資のほうが良いパターン
| 年数 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 基準価額 | 10,000 | 11,000 | 12,000 | 13,000 | 14,000 | 15,000 | 16,000 | 17,000 | 18,000 | 19,000 |
| 口数 | 60 | 55 | 50 | 46 | 43 | 40 | 38 | 35 | 33 | 32 |
上記表の「基準価額」とは、投資信託の現在価値を表す数値になりますが、仮に、年々基準価額が大きくなっていく場合は、基準価額が低い時点から一括投資をする方が結果として大きな運用益を得られることに繋がります。
仮に、毎年60万円（月5万円ずつ）積立投資をした場合（10年間で600万円の投資）と一括投資をした場合の違いは以下の計算の通りです。
積立投資：19,000円×431口＝8,193,994円（2,193,994円UP）
一括投資：（6,000,000÷10,000円）×19,000円＝11,400,000円（5,400,000円UP）
一括投資の方が、積立投資と比べて、3,206,006円資産が多くなる結果になりましたが、あくまでもこれは、年々基準価額が増加傾向に転じた結果であり、そもそも、このような値動きをするのかどうかについては誰にも分からないことをあらかじめ視野に入れておかなくてはなりません。
| 年数 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 基準価額 | 10,000 | 11,000 | 12,000 | 13,000 | 14,000 | 13,000 | 12,000 | 11,000 | 10,000 | 9,000 |
| 口数 | 60 | 55 | 50 | 46 | 43 | 46 | 50 | 55 | 60 | 67 |
積立投資：9,000円×531口＝4,778,302円（1,221,698円DOWN）
一括投資：（6,000,000÷10,000円）×9,000円＝5,400,000円（600,000円DOWN）
同じシミュレーション条件で、一度、基準価額が値上がりした後に下がった場合においても、積立投資の方が、一括投資と比べて、621,698円資産が多く減っていることになり、結果として一括投資の方が良かったという見方ができます。
積立投資のほうが良いパターン
| 年数 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 価格 | 10,000 | 9,000 | 8,000 | 7,000 | 6,000 | 7,000 | 8,000 | 9,000 | 10,000 | 11,000 |
| 口数 | 60 | 67 | 75 | 86 | 100 | 86 | 75 | 67 | 60 | 55 |
毎年60万円（月5万円ずつ）積立投資をした場合（10年間で600万円の投資）と一括投資をした場合の違いは以下の計算の通りです。
積立投資：11,000円×729口＝8,022,381円（2,022381円UP）
一括投資：（6,000,000÷10,000円）×11,000円＝6,600,000円（600,000円UP）
→積立投資の方が、一括投資と比べて、1,422,381円資産が多い。
投資をする多くの方が最も嫌がることは、投資した金融商品の価格が下落し損失を被ることですが、積立投資の強みは、価格が下落したとしても有利に投資を進められるところにあります（ドルコスト平均法を参照）
| 年数 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 価格 | 10,000 | 9,000 | 8,000 | 7,000 | 6,000 | 5,000 | 4,000 | 3,000 | 2,000 | 1,000 |
| 口数 | 60 | 67 | 75 | 86 | 100 | 120 | 150 | 200 | 300 | 600 |
積立投資：1000円×1,757口＝1.757.381円（4,242,619円DOWN）
一括投資：（6,000,000÷10,000円）×1000円＝600,000円（5,400,000円DOWN）
→積立投資の方が、一括投資と比べて、1,157,381円資産の減りが少なくて済む。
積立投資は、毎月決まった金額の投資信託を購入する「ドルコスト平均法」といった投資手法を使うことで、基準価格が下がれば、それだけ多くの口数を購入することができ、基準価額が上がれば、その分、少ない口数の投資信託を購入することになります。
積立投資の資産は「基準価格×口数＝資産」という計算ができ、一時的に基準価格が下落しても、最終的に一定割合まで上昇すれば、資産を増やすことができることから、結論として、一括投資、積立投資のどちらが良い方法であるとは言い切れません。
ただし、「合理性」といった考え方を通して投資することについて、次項でもう少し詳細に考えていきましょう。
4. 合理性を考えて投資しよう ～まとまったお金を投資することを再度考える～
前項では、4つの値動きのパターンで一括投資と積立投資のどちらが有利か解説を進めさせていただきましたが、管理人が「あくまでも参考」という表現をさせていただいた理由として「そもそも投資信託の基準価額が、将来どのような値動きをするのか誰にもわからない」といった大原則があるためです。
仮に、インサイダー取引のように、あらかじめ保有している株式の値上がりすることがわかっていれば、誰でも簡単に値上がり益（キャピタルゲイン）を得られることになりますが、当然、これは犯罪行為であるほか、それ以前に、マーケット（市場）が、どのような値動きをすることがわからないからこそ、まとまったお金を未確定なものに大きく投資する一括投資は、合理性に欠けてしまうと管理人は考えます。
そのため、積立投資で少額の投資資金を徐々に積立ながら投資をして、様子を常に見ながら資産運用をする方が、余程、合理的なのではないでしょうか？
積立投資の場合、まとまったお金を一度に手元から無くなることもないわけでありますから、気持ち的に安心感があると思いますし、仮に、投資初心者であれば、自分がわからないものに対して、最初から大きなお金を拠出するといった心理にならないのが普通だと思います。
このように物事を合理的に1つずつ考えていった時に、仮に、一括投資の方が有利なパターンにはまるかもしれない可能性が高かったとしても、より確実にリスクを避けて通る方が結果として確実な資産形成に繋がるものと思われます。
投資するタイミングが重要な一括投資は、どのタイミングがベストな買い時かは誰も予測することができない以上、合理性に欠けてしまっていることは言うまでもなく、仮に積立投資と同じリスクであったとしても、事実上、それ以上にリスクを負っている可能性が高いという見方もできるでしょう。
また、一括投資をするまとまったお金があるのであれば、投資信託以外の他の資産運用方法を考えてみるのも一策であるはずです。
最終的には、一括投資、積立投資、どちらを選んで資産運用をしたとしても自己責任であることには変わりありませんので、損失を被っても良い方法を選択するのと同時に、どのように損失を被るのかについてもあらかじめ知っておく必要があるでしょう。
5. 投資信託へ投資する際は、投資目的と特徴を再度確認しよう
投資をする上で何よりも大切なことは、「投資目的」を持つことになりますが、ご自身の投資目的と投資信託への投資が合致しているか再度確認しておくことは大切です。
すでに投資を経験されている皆さまには、不要な情報ではありますが、投資信託への投資は、どちらかと言えば「長期的に資産形成するための投資手法」であり、一時的に大きな値上がり益を得たいという考えであれば、株式投資やＦＸなどをはじめ、ETFと呼ばれる上場投資信託など、別の投資手法を選択することが望ましいでしょう。
短期的な売買で運用益を得たいと考えている場合に向いている投資手法
投資信託 < ETF（上場投資信託） < 株式投資等
なお、長期的な資産形成のための投資信託は、一度購入したらやすやすと売却するものではありませんが、まずは、積立投資で投資の流れや雰囲気を感じ取ることができた場合、たとえば、ETFへの投資で自分の考えに基づいた資産運用をしてみるのも面白いかもしれません。
おそらく、ETFで運用益を上げることができた場合、自分の投資に対するモチベーションが上がるだけでなく、投資に対する大きな自信に繋がることだと思われます。
6. まとめ ～積立投資にはまとまったお金は必要ありません。コツコツ長期的に投資をしよう～
積立投資を始めるにあたりまとまったお金は必要なく、誰でも簡単に少額から資産運用が始められます。
これこそが、積立投資における最大の魅力であり強みであることから、一括投資のように、投資を始める当初からまとまったお金を投じること自体が、残念ながら積立投資の最大の魅力を希薄させてしまっていると言わざるを得ないでしょう。
日本政府も「ＮＩＳＡ」や「積立ＮＩＳＡ」をはじめ「個人型確定拠出年金＝ｉｄｅｃｏ」といった制度を制定し、個人1人ひとりが、将来の資産形成を自らの自助努力で進めてもらうような時代になっていることから、積立投資を始めることで、そのような流れに準じていく必要性がこれからの若年者をはじめ、多くの方には求められるのだと思います。
積立投資は、少額でも長期間継続して投資をすることで、資産を増やす投資方法であり、先に紹介した「ＮＩＳＡ」や「積立ＮＩＳＡ」をはじめ「個人型確定拠出年金＝ｉｄｅｃｏ」といった制度ともに併用して活用することを強くおすすめ致します。
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