積立投資は自動積立を選ぼう。自動積立でオススメの金融機関を解説

積立投資は、投信積立とも呼ばれ、毎月投資信託を一定金額や一定数量購入して資産運用をする投資方法です。

通常、投資信託を購入する方法には、「通常買付」と「自動買付(自動積立)」があり、積立投資をするためには、「自動買付(自動積立)の設定」というものを行わなければなりません。

「自動買付(自動積立)の設定」と聞くと、何だかとても難しそうな気がしてしまいますが、実際は非常に簡単です。
ざっくり説明すると、「どの投資信託の銘柄(商品)」を「毎月何日に」、「どのくらい(金額もしくは数量)」購入するのかを自分で自由に決めるだけです。

投資信託を購入して資産運用をするためには、「自動買付(自動積立)」が、非常に有効な方法となるのですが、このページでは、「自動買付(自動積立)」のメリットについて説明します。
また、自動積立でオススメの金融機関選びについても解説します。

1. 積立投資で自動積立を使った方が良い5つの理由

投資信託を購入するには、自動積立を行った方が良いと冒頭で軽く説明をさせていただきましたが、その理由を5つに分けて個別に解説を進めていきます。

投資初心者の方やこれから積立投資を検討されている方は参考にしてみて下さい。

毎月決まったタイミングで投資ができる

積立投資で自動積立を使った方が良い1つ目の理由は、「毎月決まったタイミングで投資ができる」といったことがあげられます。

購入した投資信託には、「基準価額」と呼ばれる現在の価値を表す金額があるのですが、この金額は毎日上下変動をします。

言うまでもなく、投資信託の基準価額は、世界経済や日本経済をはじめ、その他の事情によって上がったり下がったりするわけでありますから、言うなれば、将来に向かってどのように基準価額が推移をするのかは、たとえプロの専門家であったとしても断定をすることはできません。

そのため、毎月決まったタイミングで投資ができる積立投資は、無駄に推移を考える必要もなく、後述する残り4つの理由が活きてくる大きな影響を及ぼすことに繋がります。

毎月一定金額ずつ投資信託を購入した場合、平均購入単価を下げられる

積立投資で自動積立を使った方が良い2つ目の理由は、「毎月一定金額ずつ投資信託を購入した場合、平均購入単価を下げられる」といったことがあげられます。

この投資信託を毎月一定金額ずつ購入する投資方法を「ドルコスト平均法」と呼びますが、ドルコスト平均法を利用することによって、「基準価額(投資信託の価値)が低い時は、多くの数」が買える一方、「基準価額が高い時は、少ない数」しか買うことができないことになります。

長期の時間をかけて資産形成を目的としている積立投資において、資産運用を続けていく中で、毎月一定金額の投資信託を継続して購入し続けることは、長期的に購入単価を見ると「平均購入単価」が安くなるメリットが得られます。

長期の資産形成をするなら「ドルコスト平均法」で積立投資!

2017年7月5日

投資信託の購入忘れが防げる(手間がかからない)

積立投資で自動積立を使った方が良い3つ目の理由は、「投資信託の購入忘れが防げる(手間がかからない)」といったことがあげられます。

積立投資を始める際に、どの投資信託の銘柄(商品)に投資をするのかを決め、毎月何日に、どのくらい(金額もしくは数量)購入するのかを「自動買付(自動積立)」設定することによって、投資信託の購入忘れが防げるほか、都度、買い注文をする手間がかからないと考えられます。

「自動買付(自動積立)」設定をする時は、すでに解説したドルコスト平均法を活用し、毎月一定金額ずつ投資信託を購入する設定をすることがポイントです。

リスクを平準化することができる

積立投資で自動積立を使った方が良い4つ目の理由は、「リスクを平準化することができる」といったことがあげられます。

積立投資で十分な資産形成をするためには、20年や30年などのような「長期間」といった時間を活用することが不可欠になるのですが、この間、投資した投資信託の基準価額は、将来に向かってどのように推移をするのかは、たとえプロの方であったとしても断定をすることはできません。

しかしながら、長期間といった時間をかけることによって保有している投資信託が値上がりした時の売却タイミングがより確実に図れるだけに留まらず、逆に損失してしまうリスクを平準化することができる効果が認められます。

大まかなイメージですが、仮に、積立投資で100万円分の投資信託を保有していたとし、10年目の基準価額が95万円、15年目の基準価額が120万円、20年目の基準価額が150万円だとした場合、どのタイミングで保有している投資信託を売却するのが良いのでしょう?

はっきりと言い切れることは、運用益が生じる15年目か20年目に売却し、運用損が生じる10年目では売却しないのが最低限の考え方です。

ただし、保有している投資信託の基準価額の推移は誰にもわからないわけでありますから、ポイントは、損失をするリスクを避け、運用益が発生する時期までじっくりと待てるところにあります。

つまり、積立投資でコツコツ資産運用を継続しながら長期間といった時間をかけることによって保有している投資信託が値上がりした時の売却タイミングがより確実に図れるだけに留まらず、逆に損失してしまうリスクを平準化することができる効果が認められるわけです。

少額から始められ、まとまったお金が不要

積立投資で自動積立を使った方が良い5つ目の理由は、「少額から始められ、まとまったお金が不要」といったことがあげられます。

自動積立と何となく関係のないような気もしてしまいそうですが、投資信託を取り扱っている金融機関の中には、「通常買付」と「自動買付(自動積立)」の最低投資金額に制限を設けている場合もあることから、一般に「自動買付(自動積立)」の方法は、少額から始められるメリットがあります。

インターネットの証券会社にあたる、いわゆるネット証券では、積立投資を100円から始められるサービスもあることから、まとまったお金が必要なく誰でも簡単に少額から積立投資を始められます。

2. 積立投資で利用する金融機関を選ぶための3つのポイント

ここからは、積立投資で利用する金融機関を選ぶためのポイントについて解説を進めていきます。

ここでは、主に「自動積立ができる投資信託の本数」「引き落とし口座の使い勝手が良い」「自分にとって「付加価値」があるのかどうか」といった3つのポイントについて、それぞれ個別に解説します。

自動積立ができる投資信託の本数

積立投資では、自動積立をすることができる投資信託の銘柄があらかじめ決まっているのですが、実際のところ、販売されている投資信託の銘柄のほとんどが自動積立をすることができるのが現状です。

そのため、少なくとも投資信託の取り扱い銘柄が多い金融機関を選ぶことできれば、自分の投資目的や投資目標を達成することができる銘柄選びができるものと考えられます。

引き落とし口座の使い勝手が良い

積立投資を始めるにあたり、投資資金を引き落とすための決済方法を選ばなければなりませんが、できる限り、引き落とし口座の使い勝手が良い金融機関を選ぶことをおすすめ致します。

ネット会社名 自動積立数 引き落とし方法 みずほ銀行 三菱東京UFJ銀行 三井住友銀 りそな銀行 埼玉りそな銀行 引き落とし日 ボーナス増額
SBI証券 2,382本 証券口座・指定金融機関口座 毎月14日または27日
楽天証券 2,340本 証券口座・楽天カード・指定金融機関口座 毎月7日または27日
カブドットコム証券 968本 証券口座・指定金融機関口座 × × 個人で設定した指定日
フィデリティ証券 579本 指定金融機関口座 × × 毎月28日
マネックス証券 977本 証券口座・セゾンカード・指定金融機関口座 指定日or毎月27日

たとえば、SBI証券と住信SBIネット銀行のセットや楽天証券と楽天銀行のセットなど、同じ系列の証券会社と銀行を利用することで、便利でかつ有意義な特典を受けられることもあることから、そのようなサービスを確認して利用するのも一策です。

なお、積立投資で資産運用をしている時に、ボーナスの時期のみ投資金額を増額する方法や通常買付と併用して行うこともできますので、積立投資1つに資産運用が限定されずに、柔軟に投資ができることも知っておきたいポイントです。

自分にとって「付加価値」があるのかどうか

先に解説しました内容に重複する部分もありますが、たとえば、SBI証券と住信SBIネット銀行のセットや楽天証券と楽天銀行のセットなど、同じ系列の証券会社と銀行を利用することで、便利でかつ有意義な特典を受けられることもあります。

たとえば、楽天会員になられている方で楽天証券に積立投資のための口座を開設した場合、付与された楽天スーパーポイントを利用して投資信託を買付することができます。

楽天カードを持っている場合であれば、楽天スーパーポイントが多く付与されることも高くなると考えられることから、いわば「ただ」で貰ったポイントでお金を殖やすことができるといったことも可能になります。

このように、積立投資を利用するために選んだ金融機関が、自分にとって有意義な「付加価値」が得られるのかどうかといったことも考えて金融機関選びをしてみるのがおすすめです。

3. オススメはネット証券!SBI証券か楽天証券がオススメ!

前項では、積立投資で利用する金融機関を選ぶための3つのポイントについてそれぞれ解説をさせていただきましたが、積立投資をするのであれば、やはり手数料が安いネット証券を選ぶのが鉄則です。

SBI証券や楽天証券は、ネット証券でも非常に知名度が高いだけでなく、積立投資にかかる投資信託の取り扱い銘柄が多く、手数料も安いといった特長があります。

また、SBI証券や楽天証券は、積立投資で資産形成をするために重要な「ノーロード投資信託」を取り扱っている本数も多いことから、これから積立投資を始めるのであれば、これら2社の確認は必要不可欠です。

ちなみに、「ノーロード投資信託」とは、販売手数料(購入時手数料)が無料の投資信託のことを言います。

冒頭でも触れましたように、積立投資は、投信積立とも呼ばれ、毎月投資信託を一定金額や一定数量購入して資産運用をする投資方法でありますから、手数料の多少に関わらず、毎月投資信託を購入する都度、販売手数料(購入時手数料)がかかるということは、積立投資で資産形成をする目的において「大きなロス」になってしまいます。

ノーロード 手数料1.0% 手数料3.0%
100,000円 99,000円 差額 97,000円 差額
20歳 114,037,297円 112,896,924円 -1,140,373円 110,616,178円 -3,421,119円
25歳 92,605,950円 91,679,891円 -926,059円 89,827,772円 -2,778,178円
30歳 74,156,366円 73,414,802円 -741,564円 71,931,675円 -2,224,691円
35歳 58,273,688円 57,690,952円 -582,736円 56,525,478円 -1,748,210円
40歳 44,600,782円 44,154,774円 -446,008円 43,262,759円 -1,338,023円
45歳 32,830,200円 32,501,898円 -328,302円 31,845,294円 -984,906円

上記表は、仮に毎月10万円ずつ積立投資をする場合で、ノーロード投資信託の場合、購入時手数料が1.0%かかるとした場合、購入時手数料が3.0%かかる場合をまとめたものになります。

着目するポイントは、本来10万円を積立投資に投じるのにも関わらず、購入時手数料が徴収されることで本来の投資金額が9.9万円もしくは9.7万円に減っているというところです。

積立投資は、長期間をかけて資産運用をすることになりますので、仮に1ヶ月あたり1,000円の購入時手数料がかかったとしますと1年間では1.2万円、10年間では12万円、20年間では24万円、30年間では36万円も購入時手数料が徴収されることになります。

仮に、10年間の積立投資で100万円の運用益をあげることができたとしても、実質的には88万円の純利益(税金は考慮しません)となり、このように考えるとロスが大きいとご理解できるのではないでしょうか?

4. まとめ ~積立投資は自動積立を選ぼう。自動積立でオススメの金融機関を解説~

本記事を通じて、「自動買付(自動積立)」のメリットおよび自動積立でオススメの金融機関選びについて幅広くご理解ができたと思います。

最後の解説では、積立投資で資産形成をするために重要な考え方として「ノーロード投資信託」についても簡単に解説をさせていただきましたが、積立投資で運用益を上げるためには、本記事で解説させていただきましたような「基本的なこと」を1つずつ、しっかりと守ることが大切であると管理人は考えています。

積立投資は、自動積立をしていくのが鉄則といった基本的なルールのほか、ノーロード投資信託を選ぶ、ネット証券を選ぶなどが本記事を通じた基本的なルールとして学ぶことができましたが、それ以外にもまだまだたくさんの基本的なルールがあることは確かです。

積立投資で成功をするためには、専門的なことではなく基本的なことをしっかりと学び実践する方が圧倒的な近道であると思われます。

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