積立投資はいつ始めて、いつ終われば良いのか?投資のタイミングについて解説

積立投資は、長期の資産形成に向いている投資手法であることから、基本的には、できる限り早いタイミングで積立投資を始められる方が望ましいことは確かです。

そのため、逆に投資期間が短い場合というのは、思ったような資産運用がなされず、多くの運用益を得られないといった可能性を含んでいるのもまた、積立投資の特徴であるとも言えます。

ただ、仮に早いタイミングで積立投資をすることができたとしますと、老後の生活はもちろん、自分が亡くなるまでお金に困らない生活をすることができるのも事実であり、そのためには、どのようにしたら良いのか?といった「術(すべ)」を学ぶ必要があります。

そこで本記事では、積立投資をいつはじめて、いつ終わるのが最良のタイミングであるのか?といったことを中心に解説を進めていきます。

1. 積立投資をはじめるタイミングは、いつからが「ベスト」なのか?

積立投資で大きな資産形成を確立するためには、「長期間」「継続」「再投資」といった3つのポイントがすべて満たされていることが必須になります。

仮に、これら3つのポイントを活かせる体制が整っているのであれば、今すぐにでも積立投資をはじめて資産形成を図るべきであり、投資期間が長ければ長い程、その効果は飛躍的に高まります。

これを一般に、「複利効果」と言いますが、複利効果の強力な期待効果につきましては、「1-2.投資期間の違いで、どれだけ差が出るかを計算してみた」で表にまとめておりますので、そちらで詳しく解説を進めていきます。

積立投資に充てられる投資期間はどのくらい?

積立投資で資産形成するには、「長期間」という投資期間がどうしても必要になることから、まずは、どのくらい投資期間があるのか確認しておくことが重要になります。

これは、積立投資で資産運用したお金が育つのに時間が必要となるため、極度に短い投資期間しか確保ができないということであれば、かえって別の方法で資産運用をすることが望ましいと考えられるためです。

次項では、「投資期間」が、積立投資にとってどれだけ重要でどのような効果をもたらすのかについて実際に目で見て確認していただきたいと思います。

投資期間の違いで、どれだけ差が出るかを計算してみた

ここでは、仮に、65歳まで月3万円ずつ積立投資をした場合に、どの程度、資産形成が成されるのかについて紹介していきます。

投資開始
年齢
投資期間 投資額 利回り
1% 3% 5% 10%
20歳 45年 16,200,000円 20,448,659円 34,211,189円 60,793,119円 314,475,051円
25歳 40年 14,400,000円 17,696,744円 27,781,785円 45,780,605円 189,722,387円
30歳 35年 12,600,000円 15,078,986円 22,246,910円 34,082,773円 113,899,142円
35歳 30年 10,800,000円 12,588,846円 17,482,107円 24,967,759円 67,814,638円
40歳 25年 9,000,000円 10,220,103円 13,380,235円 17,865,291円 39,805,002円
45歳 20年 7,200,000円 7,966,837円 9,849,060円 12,331,010円 22,781,065円
50歳 15年 5,400,000円 5,823,420円 6,809,181円 8,018,668円 12,434,110円
55歳 10年 3,600,000円 3,784,496円 4,192,243円 4,658,468円 6,145,349円

たとえば、月3万円ずつの積立投資を利回り1%で20歳から始めた場合と30歳から始めた場合の違いは以下の通りです。

●20歳から積立投資開始 投資期間45年:20,448,659円-16,200,000円=4,248,659円
●30歳から積立投資開始 投資期間35年:15,078,986円-12,600,000円=2,478,986円

同じ投資元金と利回りであることから、異なっているのは「投資期間」だけになるのですが、投資元金を差し引いて考えたとしても、20歳から積立投資を始める場合と30歳から積立投資を始める場合では、約177万円も差が出ていることが確認できます。

このように、積立投資において、投資期間というのは、資産形成を確実に築いていく上でとても重要なポイントとなりますので、できる限り、積立投資は早くからはじめるように心掛けたいものです。

2. 積立投資の資産運用は、毎月一定金額ずつで勝負!

仮に、積立投資をはじめると決意した場合、「長期間」「継続」「再投資」といった3つのポイントをすべて満たすことを最優先で考える必要があります。

そして、後は「基本ほったらかし」です。

一般に、「投資」というと、値が安いときに購入して、値上がりをしたときに売ることで利益を出すのが基本となるだけでなく、「ほったらかしておくなんてとんでもない」と感じる皆さまがほとんどだと思います。

しかしながら、そもそも投資をしようと検討している投資信託などが、値下がりをしたタイミングから、投資をはじめようと考えても、いつが最安値のタイミングかを判断することはできず、プロの専門家であっても、投資信託の値動きを予測することはできない現実があるわけです。

そこで、有効になる方法が、毎月決まった日に決まった金額の投資信託を購入していく「ドルコスト平均法」と呼ばれる投資手法になります。

ドルコスト平均法は、毎月決まった金額で投資信託を購入し投資する方法のことを言います。ドルコスト平均法を利用することによって、「基準価額(投資信託の価値)が低い時は、多くの数(口数と言います)」が買える一方、「基準価額が高い時は、少ない数」しか買うことができません。積立投資を続けていく中で、毎月一定金額の投資信託を継続して購入し続けることは「ドルコスト平均法」で投資信託を購入していることにあたり、長期的に購入単価を見ると「平均購入単価」が安くなるメリットが得られます。
出典 長期の資産形成をするなら「ドルコスト平均法」で積立投資!

簡単にまとめますと、ドルコスト平均法で積立投資を行うことによって、多くの皆さまが不安視している値下がりに有利な投資が行えるということになります。

また、ドルコスト平均法は、積立投資でのみ利用できる特殊な方法と言っても過言ではなく、この「強み」を賢く活かせるかどうかが、大きな資産形成をすることができるかどうかのポイントにもなるわけです。

証券会社ごとで買付日と自動引き落とし日は決まっている

せっかくですので、投資信託の買付日と自動引き落とし日についても触れておきたいと思いますが、投資信託を購入する日は、証券会社によって異なる特徴があり、投資したお金が引き落とされるタイミングも会社によって違いますので注意が必要です。

代表的なネット証券会社ごとの「引き落とし日」と「買付日」をまとめたのが次の表となります。

証券会社 積立方法 引き落とし日 買付日
SBI証券 全て 毎月14or27日 1~27日、または月末で選択可
楽天証券 証券口座から 1~28日から選択可
楽天銀行から 買付日の前営業日 1~28日から選択可
楽天カードから 毎月27日 毎月12日
その他金融機関から 買付日7日→前月27日 毎月7or24日のどちらか
買付日24日→同月14日
マネックス証券 証券口座から 1~31日から選択可
セゾンカードから 毎月4日 毎月19日
指定ネット銀行から 買付日前日or当日 1~31日から選択可
その他金融機関から 毎月27日 毎月7日の翌営業日
カブドットコム証券 証券口座から 1~31日から選択可 引き落とし日の翌営業日
指定の金融機関から 1~31日から選択可 引き落とし日の翌営業日
フィデリティ証券 全て 毎月28日 引き落とし日から7営業日後

上記表から確認できますように、どのような方法で投資信託を購入(買付け)するかで、日にちは変わりますが、注意点として、会社員などであれば「給料日後」に自動引き落としがされるように選択しておくことです。

この理由は、給料日前のように、お金に余裕が無いといったタイミングで積立投資にかかる買付分が引き落とされてしまいますと、さらに苦しくなる場合や買付代金が足りないことによる積立ができなくなってしまう可能性も考慮しますと逆効果だと考えられるためです。

ちなみに、管理人はSBI証券を使っていますが、毎月25日が給料日なので、26日に買付、27日に引き落としという流れで積立投資をしています。

積立投資では、ドルコスト平均法で投資金額を口座などから自動引き落としをすることで、投資し忘れることなく、効率的に積立投資することができるため、自動引き落とし設定することをオススメします。

3. 積立投資(投資信託)を売る3つのタイミング

本記事の最後に、積立投資で購入した投資信託をいつ売るのがベストなタイミングなのか?といったことについて解説をしていきますが、ここでは、売却のタイミングとして「目標金額に達した場合」「まとまったお金が必要になった場合」「リバランスをする場合」の3つについて触れていきます。

目標金額を達成したら徐々に売っていこう

積立投資で目標金額を達成することができましたら、できる限り一度にすべての投資信託を売るのではなく、分割して少しずつ売っていくのがポイントになります。

もちろん、分割して売却している間に値下がりをしてしまう可能性もありますが、あくまでも、資産運用を継続しながら、徐々にお金に替えていくことで、効率の良い資産運用が最後まで続けられることに繋がるほか、値上がりのタイミングについてじっくり時間をかけて待つことができるのも魅力と言えるでしょう。

まとまったお金が必要な時は、無理をしないで現金化しよう

積立投資は、長期の投資目標や目的を持って始めなければならない心構えがあるのですが、人生は、いつ、何が起こるのかわかりません。

時には、急に大きなお金が入り用になることもありますし、思い描いたライフプランから外れて投資目的にそぐわない売却もあると思いますが、このように、まとまったお金が必要な場合は、無理をしないで「現金化」するようにしましょう。

ケース・バイ・ケースではありますが、再度、調整をして投資目標に沿った資産運用に戻すことは簡単ですので、まずは、このような不測の事態が起こった場合は、臨機応変に対応することを心掛けておきたいものです。

資産分散のバランスを整える(リバランス)ために売るのはあり!

積立投資で実際に購入している投資信託の種類によっては、保有している資産のバランスを整えるための「リバランス」といった調整をする必要がある場合もあります。

リバランスとは、積立投資で購入した投資信託のバランス(投資比率)を、調整することを言います。

つまり、バランス調整を保つといった目的で、多い部分は「売り」、少ない部分は「買う」といった方法で、バランス調整をするために、保有している投資信託を売るという方法を取る必要がある場合もあります。

ただし、初めて積立投資を始める場合で、かつ、1種類の銘柄のみを購入する場合やバランスファンドと呼ばれる投資信託で、リバランスを自動で行ってくれる投資信託の場合は、リバランスについて細かく考える必要はまずないと言えるでしょう。

参考 積立投資におけるリバランスとは?方法とタイミングを解説

4. 年金生活をしながら積立投資を続けるという賢い選択を実行しよう

積立投資は、老後の生活資金を用意するための投資として利用することもできますが、実際に年金生活が始まってからは、少しずつ積立投資で保有した投資信託を現金化し、形成した資産を取り崩しながら、再度、積立投資を行うといった、いわば「資産をループ」させる賢い選択を実行しましょう。

資産をループさせることで、年金で足りない分を少しずつ取り崩して現金化しながらも、再度、積立投資に資産を回すことで、取り崩した資産の目減りを緩やかに軽減させられる効果が期待できます。

つまり、自分自身が亡くなるまでにお金が枯渇するといった心配がなく、さらに、積立投資で保有して余った投資信託は、後世に相続させて財産として残してあげることもできるため、一石二鳥の資産運用になるわけです。

年齢を重ねると収入が少なくなるのはもちろんですが、医療費や介護費などの支出割合が大きくなることが十分に予測されます。

そのため、老後の生活資金という範囲を広く決めた上で、余裕を持って時間とお金にしっかりと働いてもらうことを視野に入れておきたいものです。

5. まとめ ~積立投資はいつ始めて、いつ終われば良いのか?投資のタイミングについて解説~

積立投資は、その性質上、短期で運用益を上げる投資方法ではなく、長期的に継続投資を続けることで、資産形成をしていくという投資スタイルになります。

そのため、積立投資をいつ始めるのがベストなタイミングなのかを考えますと、やはりすぐにでも始めた方が良いといった結論になるでしょう。

また、積立投資を終わる時期は「エンドレス」が理想であり、年金と積立投資で形成した資産を取り崩しながらも、再投資で積立投資を続けるといった賢いお金の使い方をぜひ、実践して頂きたいと管理人は考えています。

積立投資を始めたとしても、少しの期間について投資をしてすぐに現金化をしたとしても、大きな利益が出るどころか、手数料等を考えますと、かえってマイナスになってしまう場合も十分あり得ますので、投資目的や投資目標をしっかりと定めた上で、短期的な投資になるのであれば積立投資をあえて行わないといった選択も時には必要になるでしょう。

積立投資の特徴をしっかりと理解した上で、早い内から資産運用を開始してみることをおすすめ致します。

ちなみに、積立投資の始め方は以下のページで詳しく解説しています。

これから老後の生活費など、将来のために資産形成を始めようと考えている方は、ぜひ読んでくださいね!

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