iDeCoを使うなら投資信託で積立投資をしよう!オススメの投資信託も紹介

iDeCoは、老後の資産形成を自分の考えと自己責任の下で貯えるための国の制度ですが、資産運用をすることができる金融商品は、あらかじめ決まっております。

こちらにつきましては、本記事内で解説をさせていただきますが、iDeCoで資産運用をする際に選んだ金融商品や銘柄(商品)、運営管理機関(金融機関)によって、将来の資産形成金額に大きな差が生じることになります。

そのため、iDeCoを始める前の時点で、あらかじめどのような特徴や注意点があるのか、しっかりと把握しておくことが大切です。

本記事では、iDeCoで資産運用をすることができる金融商品の内、「投資信託」に焦点をおいて解説を進め、投資信託の特徴や投資信託で資産形成をする考え方などについて幅広く紹介していきたいと思います。

1. iDeCoで資産運用をすることができる金融商品と種類を確認

iDeCoで資産運用をすることができる金融商品には、定期預金、保険、投資信託の3種類があり、この内、定期預金と保険は「元本確保型」、投資信託は「元本変動型」といった2つのタイプに分類される特徴があります。

元本確保型は、基本的にiDeCoで資産運用をするために投じたお金が保証される仕組みとなっており、原則として目減りすることが無いことから、絶対にお金を減らしたくない方には向きのタイプです。

ただし、iDeCoでは、資産運用をしている間、一定の手数料が発生することから、預金や保険などで得られた利息などの運用益からこれらの手数料を差し引いたトータルリターン(運用成績)がマイナスになってしまう可能性がありますので注意が必要です。

このような現象が起こる理由として、現在、定期預金の利息は全く期待できないことから、手数料を埋め合わせできる程の運用益が期待できないことや元本確保型の保険を中途で変更することによる解約控除と呼ばれる手数料が発生してしまうことなどが主な理由としてあげられます。

元本確保型で元本保証されているといった安心の裏でトータルリターンがマイナスといったおかしな現象が起こり得る可能性が十分ありますので、あらかじめiDeCoのシミュレーション等で確認しておくことを強くおすすめ致します。


参考:http://www.tantonet.jp/qa/2261

2. iDeCoで投資信託をオススメする4つの理由

iDeCoで投資信託を活用することは、前項で解説した「元本変動型」で資産運用をすることを意味します。

投資信託と聞くと、「元本割れをするのが怖い」「投資について知識がない」などの不安も当然あると思いますが、本項では、なぜ、元本確保型ではない投資信託をおすすめするのかについて解説を進めていきます。

複利のパワーを活かすことができ、大きく資産形成がしやすい

複利のパワー(複利効果)とは、実際に得た運用益を投資元本に加算して再度運用することで、後々の運用益を増加させるための方法です。

経過年数 投資元金 運用益 元利合計
1年目 100万円 5万円(100万円×5%) 105万円
2年目 105万円 5.25万円 110.25万円
3年目 110.25万円 5.5125万円 115.7625万円
4年目 115.7625万円 5.7881万円 121.550625万円
5年目 121.550625万円 6.0775万円 127.62万円

上記の表は、仮に、100万円の投資元金に対して5%の運用益が得られるものとして初年度から5年目までをまとめた表になりますが、受け取った運用益を投資元金にそのまま組み入れて再度運用することになるため、元利合計の増加速度が早くなります。

iDeCoは、原則として60歳までお金を引き出すことができないといった最大のデメリットがあるものの、長期間に渡って複利効果を活用して資産運用することで、大きく資産形成がしやすいメリットが逆に得られるわけです。

基本は「ほったらかし」でOKなので負担が軽い

iDeCoで投資信託を活用して資産運用をするにあたり「リバランス」と呼ばれる堅苦しい調整が必要なことも時にはあるのですが、基本的には、「ほったらかし」でOKです。

ここでいう「ほったらかし」とは、たとえば、積立預金のように、毎月一定金額が積立預金へ回されるように、iDeCoの掛金が投資信託の資産運用代金に回され、いわば積立投資を行っていることと変わりないことを意味します。

つまり、毎月一定金額ずつiDeCoの資産運用に回されることで、自動的に資産運用と老後の資産形成が同時にできていることに繋がるため、資産運用をする負担が軽くなります。

プロが運用してくれるので知識がなくても投資ができる

iDeCoを投資信託で資産運用するということは、基本的にプロが運用してくれることになるため、投資の知識がなくても安心して資産形成ができる特徴もあります。

iDeCoで資産運用がどのようになされているのかといった運用報告は、定期的に行われるため、そちらを見ることで足りるため、前項で解説をした「基本的にほったらかし」をすることができることに繋がるとも考えられます。

こちらの具体的な解説につきましては、「3.投資信託の種類を知ろう」でイメージをわかりやすく紹介していきます。

運用益が非課税であるため、大きく運用益を得ても税金が徴収されない

iDeCoは、原則として60歳までお金を引き出すことができないことから、少なくとも60歳までの長期に渡って資産運用が継続されると考えることができます。

通常、この間に得た利息などの運用益には税金がかかることとされますが、iDeCoの場合、資産運用期間中の運用益には税金が課されませんので、投資信託を活用して大きく運用益を上げれば上げる程、iDeCoの節税効果を十分に活用できていることを意味します。

本来、徴収されるべき税金が無く、さらに、複利効果のように受け取った運用益を再度投資へ回すことができるということは、最終的に60歳になって受け取るお金が大きく増加する結果に繋がることは言うまでもありません。

投資信託で得た大きな運用益が、さらに最終的な資産形成金額に影響を及ぼすことを確実にご理解いただければ、さらにiDeCoを十分に有効活用することが可能だと思われます。

3. 投資信託の種類や運用スタイルを知ろう

これまでiDeCoで投資信託を活用して資産運用をした方が良い理由について解説を進めさせていただきましたが、投資信託には、選んだ種類によってリスクとリターンが異なる特徴があります。

具体的には、以下のイメージ図の通りです。


出典:iDeCo公式サイト iDeCoをはじめよう 4運用商品を選ぼう!より引用

上記図では、国内債券型、外国債券型、国内株式型、外国株式型、これら4つをバランスよく組み合わせたバランス型の5つに分けて分類しておりますが、ここで言う「外国」とは、アメリカなどの先進国と中国などの新興国といった2つにさらに分けられる特徴があります。

また、不動産投資信託と呼ばれる「REIT(リート)」もあることから、投資信託と単に言っても、種類は実に豊富なことがわかります。

国内なのか、海外なのか?株式なのか、債券なのか、不動産なのか?などによって、リスクとリターンが全く違うことになるわけです。

投資信託は、運用スタイルによってもさらに分けられる

投資信託の運用スタイルとは、主に2種類あり、パッシブ型とアクティブ型に分けられます。

ニュースなので見聞きしたことが一度はあると思いますが、日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)といった数値は、主に国内株式の指数として使われており、この指数の通りに資産運用するのが「パッシブ型」、指数を上回るように大きな運用益を上げようとするのが「アクティブ型」といったイメージになります。

一見、ここだけを見ますと、アクティブ型の投資信託の方がパッシブ型の投資信託(インデックスファンドとも言います)よりも多くの運用益を得られそうなイメージを持つことができそうですが、実のところ、アクティブ型の投資信託は、パッシブ型の投資信託よりも運用益が下回っている傾向が多いとされています。

この最大の理由は、アクティブ型の投資信託は、パッシブ型の投資信託に比べて「手数料が高い」といったところにあります。

つまり、仮に、アクティブ型の投資信託で大きな運用益を上げたとしても小さな運用益を上げたとしても差し引かれる手数料が大きければ手元に残せるお金が少なくなってしまうために、トータルリターン(運用成績)が悪くなってしまうと考えられるわけです。

これまでの解説では、iDeCoで投資信託を活用することを推奨してきましたが、初心者の方には難しいことも多々あると思われますので、次項では、iDeCoで投資信託を選ぶためのポイントをまとめて紹介していきます。

4. iDeCoで投資信託を選ぶためのポイントをまとめました

iDeCoで投資信託を選ぶには、結局どうしたら良いのですか?といったことを本項でそれぞれまとめて紹介していきます。

こちらの紹介は、iDeCoや投資を初めて行う方に対する1つの参考情報となりますが、確実に運用益が増加し資産形成できるものではないものの、紹介する内容を1つひとつ確実にこなすことで、大きな資産形成をできる可能性が高くなるとご留意下さい。

運用管理手数料(信託報酬)が安いものを選ぶ

iDeCoで投資信託を活用して資産運用することによって、運用管理手数料(信託報酬)が必ず発生することになりますが、できる限り、運用管理手数料(信託報酬)は、安いものを選ぶように心掛けて下さい。

運用管理手数料(信託報酬)は、iDeCoの資産総額に対してかかるものになる特徴があるため、iDeCoに加入した当初や資産運用が短い間であればたいしたことがないように思えるかもしれませんが、長期の資産運用によってまとまった資産形成が成されることによって大きな差が生じてくることに繋がります。

iDeCoも含めて投資信託を活用した資産運用を行う上で運用管理手数料(信託報酬)を安く済ませることは鉄則です。

インデックスファンドもしくはバランスファンドを選ぶ

すでに投資信託の運用スタイルについて解説をさせていただきましたが、iDeCoで資産運用をするのであれば、まずは、運用管理手数料(信託報酬)が安いパッシブ型(インデックスファンド)の投資信託を選ぶようにしたいものです。

パッシブ型の投資信託は、アクティブ型に比べて運用管理手数料(信託報酬)が安いことに加え、全体的なトータルリターン(運用成績)が、アクティブ型よりも優れている場合が多いことから、資産運用をする銘柄(商品)選びを間違えなければ、将来の大きな資産形成がより確実なものとなることでしょう。

また、iDeCoを含めて投資初心者の方で、とにかく難しいことは面倒ですべてお任せしたいといった方であれば「バランスファンド」を選ぶのも一策です。

バランス型投資信託(バランスファンド)は、国内債券型、外国債券型、国内株式型、外国株式型など、複数の金融商品を一定の比率で1つの商品とした投資信託のことをいい、その名前の通り、資産運用のバランスに優れている投資信託です。

バランス型投資信託は、投資初心者に対して非常に利便性が良く、この投資信託を1つ購入しておくだけで、リスクとリターンを考えた分散投資が自動的に成される特徴があります。

また、昨今では、バランス型投資信託の手数料水準が徐々に下がり始めている傾向もあることから、バランス型投資信託は、正に投資初心者にとって打ってつけの投資信託になっていると考えることもできます。

iDeCoを始める運営管理機関(金融機関)選びを徹底する

iDeCoで投資信託を選ぶのに、iDeCoを始める運営管理機関(金融機関)選びが関係あるとは思えないといった声が聞こえてきそうですが、iDeCoを取り扱っている運営管理機関(金融機関)によって、これまで解説した投資信託の種類や運営管理手数料(信託報酬)がすべて異なるため、iDeCoへ加入する前に運営管理機関(金融機関)をしっかり調べておくことが重要です。

参考:個人型確定拠出年金(iDeCo)で使う金融機関(口座)の選び方を解説

5. まとめ ~iDeCoを使うなら投資信託で積立投資をしよう!オススメの投資信託も紹介~

本記事では、iDeCoで資産運用をすることができる金融商品の内、「投資信託」に焦点をおいて解説を進め、投資信託の特徴や投資信託で資産形成をする考え方などについて幅広く紹介させていただきました。

iDeCoで資産形成をするのであれば、長期の時間と複利効果を有効に活用できる投資信託を活用することをおすすめ致します。

実際のところ、元本確保型である定期預金や保険といった金融資産で資産運用されている方も多い傾向にあるようですが、元本確保型の商品は、金利も低く、大きく資産を増やすことはできないため、iDeCoの節税効果を十分に活用できているとは到底言えないことも紛れもない事実です。

iDeCoで資産運用をしている長期に渡って、途中で投資をする金融商品を変更することもできますので、若い内に有効活用できる時間やリスクを取れる余裕がある内に、いかに大きく資産を育てられるかが1つの大きなポイントにもなります。

経過した時間を遡ってやり直すことはできないわけでありますから、与えられた時間をいかに多くのお金に変えられるのかといったことを意識しながら、iDeCoで投資信託を活用した資産運用をする効果をより深く知っていただければと管理人は考えています。

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