40代はiDeCoを使って資産形成をするべきかを考えてみる

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、老後資金を作るための投資制度にあたり、主な特徴として、加入期間が60歳まで、節税効果が高い、ご自身の考えに沿って自由な資産運用が可能などといったものがあります。

仮に、現在40代の場合ですと、60歳になるまで加入できる期間が長くて20年間、短くて11年間となりますが、それでも、iDeCoに加入された方が得策であることは確かです。

そこで本記事では、現在40代の方に焦点をあて、40代はiDeCoを使って資産形成をするべき理由について解説を進めていきます。

1. iDeCoへ加入するための要件と概要を確認

40代の方がiDeCoへ加入するための年齢要件は、すべての方が満たしているのですが、その他の要件に合致していない場合には、iDeCoに加入することは残念ながらできません。

そこで本記事のはじめに、iDeCoへ加入するための要件と概要について必要な部分のみ解説しておきます。

国民年金の種別によって加入の可否が異なる

20歳から60歳未満のすべての方は、国民年金に加入する義務があるのですが、国民年金には、第1号から第3号までに分かれた種別となっており、それぞれの種別によってiDeCoの加入可否が異なります。

40代でiDeCoに加入できない方とは、第1号被保険者で国民年金の未納期間や免除期間がある場合です。

上記以外の方は、原則としてiDeCoへ加入することが可能です。

iDeCoは、国民年金の種別や勤務先の状況によって年間拠出限度額が異なる

40代でこれからiDeCoに加入される予定の方が、現在置かれている状況によって、年間拠出限度額が異なる点も押さえておかなければならないポイントです。

特に注意が必要なのは、40代の会社員の方であり、上記表の通り、細かく区分分けされているため、どの区分に該当するのかによって、年間拠出限度額に違いが生じます。

iDeCoで資産運用をすることができる金融商品は3種類

iDeCoで資産運用をすることができる金融商品は3種類あり、定期預金、保険、投資信託が該当します。

定期預金や保険は、元本確保型と呼ばれ、投資信託は、元本変動型と呼ばれますが、どの金融商品で資産運用をするのかによって、将来受け取る金額が大きく左右されることになります。

2. 40代からiDeCoを活用した場合、いくらのお金を準備できるのか？

iDeCoへ加入するための要件と概要を確認したところで、仮に、40代からiDeCoを活用した場合、いくらのお金を準備できるのか気になるのが普通だと思います。

そこで本項では、40代から60歳までiDeCoを活用し、毎月23,000円ずつ投資信託に投資をした場合の概算資産形成額を表にまとめて紹介します。

40代といっても、実際にiDeCoを始める年齢が低い程、大きな資産形成が成されていることが確認でき、少なくとも早く始めた方が効果的であることがわかります。

上記表の金額を60歳になった時にまとめて受け取ることもできますし、5年以上の期間に分けて、分割で受け取ることも可能です。

40代からiDeCoを始めるなら投資信託がオススメ

iDeCoは60歳まで加入することができる特徴を踏まえますと、40代から60歳になるまでの期間というものはさほど長くはありません。

そのため、老後のために資産形成を考えているのであれば、定期預金や保険ではなく、投資信託を活用した資産運用をオススメします。

iDeCoで投資信託を活用した資産運用は、毎月一定金額の投資信託を購入する「積立投資」にあたり、「長期間」「複利効果」「運用益の再投資」といった3つの要素を資産形成に活かすことができる強みがあります。

3. iDeCoを始める前に、現時点で、将来もらえる年金額について確認しておこう

iDeCoは、老後資金を準備するための制度でありますから、少なくとも、iDeCoを始める前に、現時点で、将来もらえる年金額について確認しておくことをおすすめします。

40代で子育て世帯の方であったとしても、60代になると子どもの手が離れていることが予測され、ご自身の老後生活が到来することを踏まえた時、老後生活にどの程度のお金があれば、ご自身にとって思い描いたものになるのか考える必要があります。

そのためには、日本年金機構に将来の年金支給予定額を尋ねることやねんきんネットを活用した方法により、大まかな金額をご自身で把握した上でiDeCoを始めることが望ましいでしょう。

要は、年金生活で足りないお金を補填するための準備がiDeCoでありますから、いくら補填できれば自分にとって良いのかを考えるための情報として、iDeCoを始める前に、現時点で、将来もらえる年金額について確認しておくべきといったことを伝えたいわけです。

4. 40代の人がiDeCoをやるメリットとデメリットは？

iDeCoを始める上でメリットおよびデメリットがあることは確かですが、ここでは、40代の人がiDeCoをやるメリットとデメリットについて考えていきたいと思います。

少額の投資でも毎年節税効果が受けられ、家計に直接好影響を与える

iDeCoでは、1月1日から12月31日までの1年間で拠出した掛金が全額所得控除の対象となるため、仮に、少額の投資であったとしても毎年節税効果が受けられるため、家計に直接好影響を与えるメリットがあります。

会社員、公務員、自営業など、毎年納めるべき所得税や住民税がある方は、その金額を軽減させることができ、年末調整や確定申告によって手続きを済ませることによって、誰でも簡単に節税効果が毎年受けられます。

戦略的に老後資金を準備できる

iDeCoは、定期預金、保険、投資信託といった3つの金融商品を自由に組み合わせて資産運用をすることが可能です。

そのため、ご自身の考えに沿った資産運用で将来の老後資金を準備することができ、いわば戦略的に老後資金を準備できるメリットがあります。

60歳までお金を引き出せないため、家計支出が大きい場合に対応ができない

iDeCoのデメリットは、60歳になるまでお金を引き出せないことから、子育て世帯の40代であれば、子どもの教育資金や両親の医療費や介護費用など、何かとお金が必要となる時期と重なるため、柔軟にお金を使いまわすことができない特徴があります。

5. 40代がiDeCoを使って資産運用をする場合、どうやって運用すれば良い？

40代がiDeCoをやるメリットとデメリットについて解説をさせていただきましたが、これらのメリットとデメリットを踏まえた上で、40代がiDeCoを使って資産運用をする場合、どうやって運用すれば良いのか本項では参考例を紹介していきます。

家計支出が多い40代は、投資金額を控えめに

iDeCoのデメリットでもお伝えしましたように、iDeCoは、60歳になるまでお金を引き出せないことから、子育て世帯の40代であれば、子どもの教育資金や両親の医療費や介護費用など、何かとお金が必要となる時期と重なるため、柔軟にお金を使いまわすことができないと予測されます。

そのため、家計支出やこれらの状況を考慮した中で、投資金額を決定する必要があり、無理のない範囲内で投資金額を抑える考え方を持つことが大切です。

仮に、少額であったとしても、毎年節税効果が得られるメリットを受けられることも踏まえますと、投資金額を控えめに設定したとしても恩恵があるほか、次項で解説する「投資の継続」が大きなポイントになりますので、この辺を考慮したiDeCoの活用が求められます。

継続して投資できる金額であることが絶対条件

iDeCoは、長期投資にあたり、毎月一定金額を積立投資することに加え、長い時間をかけて資産運用をすることによって、まとまった資産を形成できる特徴があります。

そのため、継続して投資できる金額であることがiDeCoで成功を収めるための絶対条件になると考えられます。

また、継続してiDeCoに投資をすることができない場合は、iDeCoのメリットにあたる毎年節税効果が受けられる恩恵も途絶えてしまうことになり兼ねないことから、ここの部分は徹底するようにしたいものです。

なお、投資資金に余裕が生じた場合は、増額変更することが可能であるほか、逆に厳しい場合は、減額変更することも可能です。

バランスファンドで無難な資産運用をするのもあり

40代からiDeCoを始めるのであれば、資産運用をする期間がさほど長くはない場合も考えられることから、安定的で、かつ、より確実な資産運用をする方法が求められます。

そのため、このような条件に合った資産運用をするといった意味において、バランスファンドを活用した資産運用がおすすめです。

バランスファンドは、1つの商品の中に株式、債券、ＲＥＩＴといった様々な種類の金融商品が混ざったセット商品となっており、それぞれの金融商品が持っているメリットとデメリットをお互い相殺し合う投資信託です。

そのため、バランスファンドは、40代の多くの方が置かれている状況に適した投資信託とも言え、安定的で、かつ、より確実な資産運用を求めている方には向いている商品と言えます。

また、ポートフォリオと呼ばれる資産配分の組み合わせを考える必要がないほか、リバランスといった投資する資産配分の調整も行う必要がないため、ざっくり解説すれば、ほったらしで安定した資産運用が行えるメリットがあるため、初めてiDeCoを始める方には非常におすすめの投資信託とも言えます。

6. 40代ならiDeCoとつみたてNISA、どっちを使うべき？

iDeCoやつみたてNISAは、いずれも将来のまとまったお金を準備することができる制度になりますが、40代であれば、将来懸念される内容として「老後資金」や「住宅リフォーム資金」「医療費・介護費」などがあげられると思います。

40代と言っても、1人ひとり置かれている状況や考え方、将来に対する懸念は異なりますから、iDeCoとつみたてNISAのどちらが適しているのかは、懸念されている内容によって異なります。

たとえば、老後資金について懸念されているのであれば、つみたてNISAよりもiDeCoの方がメリットは大きいですが、いずれの制度も併用して活用することができれば、更に大きな老後資金を準備することが可能です。

一方、老後生活を迎える頃になりますと、持ち家をお持ちの40代の方であれば老朽化が進み、大規模リフォームや修繕といったことが必要になると考えられ、このような時のための「住宅リフォーム資金」を準備するのであれば、つみたてNISAが向いています。

また、老後生活を迎えるということは、当然、歳を重ねるわけでありますから、病院にかかる頻度が増える場合や介護が必要になってしまう場合も考えられます。

このような将来の老後リスクに対して準備をしておきたいといった意味におきましては、iDeCoの投資掛金を多くして準備する、つみたてNISAと併用してどちらも活用するなど、様々な選択肢があります。

このような理由から、一概にiDeCoよりもつみたてNISAを使うことがオススメとは言い切ることができませんので、ご自身の考え方や将来に備えておきたい懸念を払拭するためには、どちらの制度が向いているのか、あらかじめ検討することが大切です。

少なくとも、管理人は、iDeCoおよびつみたてNISAをいずれも活用し、余裕のあるお金の範囲内で分散投資することをおすすめします。

これは、どのようなことであれ、いずれの制度も活用することで、将来に備えた様々なお金の準備を柔軟に確保することができるためです。

7.まとめ

40代の方が置かれている立場は、個々によって異なりますが、将来のための資産形成として、何かしらのお金の準備をされることは、とても大切なことです。

ご自身が抱えている懸念によって、活用するべき制度は異なりますが、少なくとも40代はiDeCoを使って資産形成をする必要があるのは確かであり、できることなら、つみたてNISAも活用するべきでしょう。

1ヶ月あたりの家計の収支を確認し、無理のない範囲内でiDeCoとつみたてNISAの投資配分を決めながらいずれも活用することによって、将来に必要なお金を、ゆっくり時間をかけながら準備することができます。

iDeCoもつみたてNISAも「お金を貯めながら増やせる制度」であることをご理解いただきまして、早い内に有効活用されることを強くおすすめします。

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