積立投資で大事な「複利」をわかりやすく解説。複利の計算方法も教えます

積立投資で資産形成をするためには「複利効果=複利のパワー」を最大限に活かすのが大事だと広く言われています。

しかしながら、初めて投資をする方や積立投資に興味を持っている皆さまからすると、そもそも複利効果とは、どのようなもので、どのようなメリットがあるのか基本的な部分を分かりやすく知りたいと感じている方も多いと思います。

そこで本記事では、この複利効果について詳しく解説を進めていきますが、たとえば、老後の資金や子どもの教育資金、住宅購入の頭金の確保などのように、現在から10年後、20年後、30年後を見据えた資産形成をしたいとご希望の皆さまには、とても有意義な内容となることでしょう。

1. 積立投資では「複利」が大事なポイント!複利について、きちんと知りましょう

積立投資は、別に投信積立とも呼ばれ、毎月投資信託を一定金額もしくは一定数量購入して資産運用するといった投資手法になります。

一般に、積立投資で資産形成をより確実に行うためには、10年、20年、30年などのような「長期間、継続して積立投資を続けること」と「複利効果=複利のパワー」をどちらも利用しなければ成すことが難しいとされています。

そのくらい、どちらも資産形成をする上で大切な要素となるのですが、次項では、基本的な知識として複利と単利という2つのお金の増え方についてわかりやすく解説を進めていきます。

2. 複利と単利についてわかりやすく解説します

私たちが預け入れしている銀行の預金には、年に2回程度、利息が付くことがあると思いますが、この利息は、預け入れた預金に対して付される利息であり、厳密に考えますと、日常の口座内のお金が入金されたり出金されたりするのが加味されて付されています。

この時、実際に付された利息は、複利によって計算されたものが付くことになるのですが、お金の増え方には、大きく「単利」と「複利」といった2つの増え方があり、以下、それぞれについて解説を進めていきます。

単利とは?

単利(単利利回り)とは、投資元本(投資金額)に対する年間利息収入および1年当たりの償還差損益合計額の割合です。単利では、利息収入に対する再投資収益は考慮しておりません。日本国内の債券市場では、通常「単利(単利利回り)」を用いることが慣習となっています。
出典 SBI証券 債券用語集より引用

たとえば、毎年100万円の投資元金に対して単利で年5%が運用益として受け取ることができる場合の推移は以下のようなイメージとなります。

経過年数 投資元金 運用益 元利合計
1年目 100万円 5万円
(100万円×5%)
105万円
2年目 100万円 5万円 110万円
3年目 100万円 5万円 115万円
4年目 100万円 5万円 120万円
5年目 100万円 5万円 125万円

単利で資産運用した場合、毎年の投資元金100万円に対してのみ5%の運用益が加算されることになるため、結果として毎年5万円ずつ定期的に増加していくことになります。

複利とは?

複利(複利利回り)とは、単利利回りに利息収入に対する再投資収益を考慮した利回りです。欧米の債券市場では、一般的に「複利(複利利回り)」が使用されています。
出典 SBI証券 債券用語集より引用

複利とは、実際に得た運用益を投資元本に加算して再度運用することで、後々の運用益を増加させるための方法となります。

複利効果は、単利の効果との違いが一目瞭然であり、有名な科学者アルベルト・アインシュタインも「複利は人類史上最大の発見」と大絶賛している方法となります。

経過年数 投資元金 運用益 元利合計
1年目 100万円 5万円
(100万円×5%)
105万円
2年目 105万円 5.25万円 110.25万円
3年目 110.25万円 5.5125万円 115.7625万円
4年目 115.7625万円 5.7881万円 121.550625万円
5年目 121.550625万円 6.0775万円 127.62万円

複利は、運用益を投資元金に組み入れて資産運用をすることから、毎年の元利合計が単利に比べて年々広がっていく結果になっていることがわかります。

単利と複利の違いについて投資元金を100万円と少ない金額で比較しておりますが、これが積立投資のように長期の時間や多くの投資元金が絡むことによって、単利と複利で大きな金額の差が生じることは明らかであることがご理解できると思います。

単利と複利でどれだけ資産の増え方が違うのかをまとめてみた

単利の場合 複利の場合
1年目の金利 100×5%=5(合計105万円) 100×5%=5(合計105万円)
2年目の金利 100×5%=5(合計110万円) 105×5%=5.25(合計110.25万円)
3年目の金利 100×5%=5(合計115万円) 110.25×5%=5.5125(115.7625万円)
4年目の金利 100×5%=5(合計120万円) 115.7625×5%=5.7881(121.55万円)
5年目の金利 100×5%=5(合計125万円) 121.550625×5%=6.0775(127.62万円)
n年後 100×5%=5
※合計100+(5×n)万円
100×(1.05%)n
※合計100×(1.05%)n万円

これまで解説した単利と複利の資産運用における結果をまとめたのが上記の表になります。

前項でも解説を致しましたが、投資元金や運用利回りによって複利運用した場合における資産形成金額に大きな差が生じるのは、20年や30年といった将来であり、過去に遡ってやり直しがきかないことを踏まえますと、いかに早い内から積立投資を複利で資産運用することが大事であるのかご理解できると思います。

3. 「複利効果=複利のパワー」を活かすには「再投資型」の投資信託を選ぶことが必須

これまでの解説から複利効果が単利に比べていかに重要であるかがご理解できたと思いますが、実際に投資する投資信託に置き換えて考えますと、「分配型」と呼ばれる投資信託ではなく、「再投資型」と呼ばれる種類の投資信託で資産運用することが鉄則となります。

たとえば、100万円分の投資信託を購入し、1年後に5万円の運用益を得たと仮定して考えてみます。

この時、1年で生じた5万円の運用益を受け取る投資信託が「分配型」、1年で生じた運用益を受け取らずに投資元本100万円と共に再度投資するのが「再投資型」です。

このイメージは、先に解説した単利と複利のイメージと同じであることに気付けると思いますが、複利効果を活かすためには、投資信託の種類は「再投資型」を選ぶことが必須であり、仮に、20年や30年といった長い期間に渡って積立投資を行ったとしても、分配型の投資信託であれば、複利効果を十分活かすことができないため、結果として、大きな資産形成をすることができないわけです。

実際のところ、投資信託で資産運用している割合の多くは、再投資型ではなく分配型を選択している方が多いといった統計データもあるようですが、投資信託の特性や資産形成する仕組みをしっかりと理解していれば、目先のお金に捉われることがなく、大きなお金を得られることを自分自身で肝に銘じておくことが大切だと言えます。

参考 積立投資なら再投資型ファンドを選ぼう!再投資型のメリット・デメリットを紹介
参考 積立投資をする場合、毎月分配型を選んではいけない

4. 毎月3万円ずつ「再投資型」で積立投資をした場合、いくら資産形成できるのか?

積立投資は、毎月の積立資金を無理のない範囲内で行うことが大原則となりますが、ここでは、一例として毎月3万円ずつ「再投資型」で積立投資をした場合、いくら資産形成できるのか表にまとめて紹介します。

なお、表にある利回り1%から3%は、ローリスク・ローリターン、5%はミドルリスク・ミドルリターンと位置付けられることが多いことから、20年や30年など長期的に安定した積立投資を行いたいと考えている方であれば、とても参考になる一覧表だと思います。

積立投資を始める年齢 投資額 利回り1.00% 利回り3.00% 利回り5.00%
20歳 16,200,000円 20,448,659円 34,211,189円 60,793,119円
25歳 14,400,000円 17,696,744円 27,781,785円 45,780,605円
30歳 12,600,000円 15,078,986円 22,246,910円 34,082,773円
35歳 10,800,000円 12,588,846円 17,482,107円 24,967,759円
40歳 9,000,000円 10,220,103円 13,380,235円 17,865,291円
45歳 7,200,000円 7,966,837円 9,849,060円 12,331,010円
50歳 5,400,000円 5,823,420円 6,809,181円 8,018,668円

たとえば、30歳から老後の資産形成のために65歳までの35年間、積立投資を続け、毎月3万円をローリスク・ローリターンにあたる利回り3.00%で資産運用をした場合の期待金額は、22,246,910円であるといった表の見方になります。

30歳から65歳までの35年間で積立した投資金額は、1,260万円であり、資産形成した金額は、22,246,910円であるということは、35年間の運用益は、9,646,910円といったことになります。

毎月3万円の積立投資金額について高いと感じる方もいれば低いと感じる方もおられると思いますが、積立投資をするにあたり、再投資型の投資信託で資産運用を長期間継続し、複利のパワーを活かすことができれば、誰でも簡単に少ない投資額で充分な資産形成をすることが可能となるわけです。

5. 積立投資で購入した投資信託の現在価値(保有している資産価値)を知るには

積立投資を始めるにあたり、現在保有している投資信託の資産価値や状況を把握することはとても重要です。

実際のところ、積立投資を始めますと、ご自身の現在の状況がいつでもパソコンやスマートフォンなどで確認することができますので、特別に計算式を覚えるなどといった必要はありませんが、参考までに積立投資で購入した投資信託の現在価値(保有している資産価値)を知るための計算方法を以下へ紹介します。

例:当初元本1口=1円の投資信託を50万口保有し、基準価額(1万口あたり)が15,000円の場合における保有している投資信託の現在価値とは

投資信託の現在価値=直近の基準価額÷基準価額の口数単位×保有口数

15,000円÷10,000円×500,000口=750,000円

おそらく多くの皆さまは、基準価額の口数単位がなぜ10,000円なのか疑問に思う方もおられるかもしれませんが、ざっくり言ってしまえば「慣習=昔からそうだった」ため、投資信託における基準価額の口数単位は10,000円だと最初から固定して考えておくのが良いでしょう。

なお、当初元本1口=1円として投資信託を購入することや投資信託の保有単位は「口」で表されることも併せて知っておくべき基本知識となります。

6. 保有している「口数」を換金したい金額から計算するには

積立投資で資産運用を継続していき、いざ、実際に投資信託を解約(売却)するときに、「口数」を指定しないと解約できない場合もあります。

このような場合、口数を実際に換金したい金額から計算する必要がありますが、本記事の最後にこちらの計算方法について紹介していきます。

解約(売却)するべき口数=解約したい金額÷基準価額×10,000円

たとえば、保有している投資信託の内、100万円分を解約したい場合で投資信託の基準価額が1万口あたり20,000円のときには以下のように計算することができます。

1,000,000円÷20,000円×10,000円=500,000口

この場合、50万口の投資信託について解約(売却)手続きをすることで、最短で4日~5日、平均で約1週間後には、指定口座へ約100万円のお金が入金される流れとなります。

ただし、解約(売却)時の注意点として、実際に解約の注文を出す時点においては、解約時の基準価額がわからない(不確定)であることから、先に紹介した計算で算出された口数はあくまでも概算口数であることに注意が必要です。

解約時の基準価額が極端に変化することが心配である場合は、少し多めに解約注文をしておくなどの工夫が必要になる場合もあると考えることができます。

6. まとめ ~積立投資で大事な「複利」をわかりやすく解説。複利の計算方法も教えます~

積立投資で資産形成をするためには、「複利効果=複利のパワー」と「長期間継続して資産運用を続けること」に加えて、「再投資型の投資信託を選ぶ」ことが重要です。

それらの中で、本記事では「複利効果=複利のパワーに焦点をあてて解説させていただきましたが、率直に複利効果を活用しなければ大きな資産形成をすることが難しいことが多くの皆さんにご理解していただくことができたと思います。

また、単利や複利の計算方法のほか、保有している投資信託の現在価値を計算する方法や換金する際に必要となる計算方法についても併せて紹介させていただきましたが、積立投資は、資産運用を始めて、実際に運用益を受け取るまでに長い期間を要する場合もあることから、これらの基本的な部分をしっかりと理解し活かすことが大切です。

投資と聞くと難しいイメージや損をしてしまうイメージをお持ちの方も多いと思いますが、積立投資のように小さなお金を少しずつ資産運用に回すことで資産形成する投資手法におきましては、基本となることをしっかりとこなすことが成功へ導くための肝となるのは確かです。

本記事で解説させていただきました内容を再度ご確認いただきまして、自分の思い描いた投資を始めてみてはいかがでしょうか。

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