積立投資で元本割れをしないためのコツを解説

積立投資は、投資信託を毎月購入して資産運用する投資方法になりますが、一般に、投資信託は、金融商品であることから、資産運用の結果、時に損失が発生するといった「元本割れ」を引き起こしてしまう場合があります。

通常、金融商品に投資をするということは、投資信託に限らず、すべての金融商品においてこのような損失リスクが含まれていることになる一方で、元本割れをしないためのポイントというものは、それぞれの金融商品によって別にあるのも確かです。

そこで本記事では、金融商品に対して投資をするものの内、投資信託を毎月購入する積立投資に焦点をあて、実際に元本割れを起こしてしまわないようにするためのコツについて分かりやすく解説を進めていきます。

1. 積立投資は元本割れをする可能性がある

冒頭で触れましたように、積立投資は、銀行の貯金や定期預金などとは異なり、購入した投資信託の値動きによっては、投資したお金よりも最終的なお金が少なくなってしまう元本割れを引き起こす可能性があります。

金融商品に対する投資には様々な種類があり、積立投資そのものが値動きの激しい投資ではありませんが、念のため、積立投資をはじめる前には、このような元本割れをする可能性があることを念頭に入れて資産運用をはじめる必要があります。

2. 積立投資で元本割れをする可能性のある2つの値動き

では、積立投資で元本割れをしてしまう時とはどのような場合を言うのでしょうか？

ここでは、実際に積立投資で元本割れをする「可能性」のある2つの値動きについてそれぞれ解説をしていきます。

基準価額が、最初に上がり、その後下がり続けた場合

1つ目の値動きは、購入した投資信託の基準価額（価値）が購入した当初は、順調に上がり続けたものの、その後、下がり続けた場合になります。

よくいう、ひらがなの「へ」の字のような値動きをした場合と考えると分かりやすいでしょう。

仮に、「へ」の字のような値動きを以下の表で示したような数字に置き換えてみることでよりイメージがわきやすくなります。

ここでは、毎月5万円ずつ投資信託を購入する積立投資を10年間行っているものとし、10年目の最後に保有している投資信託をすべて売却したものとしてシミュレーションしてみます。

• 10年間の総投資金額　600万円（5万円×12ヶ月×10年）
• 10年間の保有投資信託の口数　531口（上記表の口数合計）
• 10年目の最後における保有投資信託の基準価額合計　4,778,302円

10年間の総投資金額は600万円なのに対して、購入できた総口数は531口のため、最終的な保有投資信託の基準価額は「531口×9,000円＝4,778,302円」となることから、結果として「－1,221,698円」の赤字（損）となります。

基準価額が、右肩下がりをし続けた場合

2つ目の値動きは、購入した投資信託の基準価額が右肩下がりで減少し続けた場合になります。

先の例と同じような考え方でシミュレーションしていきますと、10年間の総投資金額は600万円なのに対して、購入できた総口数は1,757口と多いものの、現在の基準価額が低いため、最終的な保有投資信託の基準価額は「1,757口×1,000円＝1,757,381円」となり、-4,242,619の大赤字となります。

積立投資で元本割れをするイメージを分かりやすくするために、値動きを荒く、オーバーに解説致しましたが、実際の市場では、ここまで値動きが荒くなることは一般的に考えにくいものがあります。

ただ、万が一のリスク回避策として、後述する重要な知識を持っておくことが、大切です。

重要　積立投資で元本割れをさせないための大切なコツとルールを知ろう

積立投資で元本割れをさせないための大切なコツとルールをここでは解説していきます。

前項では、「積立投資で元本割れをする可能性のある2つの値動き」といった見出しで解説を進めてきましたが、そもそも元本割れを生じさせる「可能性」を作り出すのは「自分自身」である場合が実はあります。

たとえば、前項で解説した「基準価額が、最初に上がり、その後下がり続けた場合」と「基準価額が、右肩下がりをし続けた場合」に保有している投資信託を売却することによって、元本割れ（損をする）ことは紛れもない事実です。

つまり、仮に保有している投資信託の基準価額（価値）が下がっている状態で売りにかけるということは、当然に元本割れを引き起こしてしまうことになるわけですから、このタイミングでは売りにかけずに、時間をかけて保有している投資信託の基準価額が上がるのをじっくり待てばよいだけなのです。

したがいまして、積立投資で元本割れをさせないための大切なコツとは、「保有している投資信託の基準価額が上昇し、売りにかけた時点で利益が確定するタイミングでのみ行う」ことになります。

これは、積立投資に限らず、投資を行う上での基本であり、儲けるための重要なルールです。

投資信託の基準価額が下がったとしても積立投資を継続することがポイント

現在、保有している投資信託の基準価額（価値）が下がり続けても、継続して買い続けるなんてあり得ないと感じられる皆さまが多いと思いますが、積立投資は、このような「ピンチこそ最大のチャンス」なのです。

参考　8月28日納品　13　積立投資　損切りより

上記は、実際に販売されている、とある投資信託の基準価額を表したグラフになりますが、2004年1月28日から2017年6月1日までのものになります。

おそらく、多くの皆さまが一度は見聞きしたことがある「リーマンショック」という名の大暴落が2008年9月15日（上記グラフの最も低い場所）に発生したものの、ピンチがチャンスに変わることについて、ここでは合理的に解説していきます。

仮に、2004年1月28日に積立投資を始めたとしますと、最初の基準価額は10000円となります。

積立投資を続けて2年から3年目あたりまでは、順調に基準価額が推移していたものの、リーマンショックが発生する少し前あたりから、基準価額の値動きに予兆が見られ、リーマンショックと同時に基準価額が大きく下落していることが確認できます。

リーマンショックが起きたのは2008年9月15日（上記グラフの最も低い場所）になりますが、この日を境に、一時は16,969円まで上がった基準価額は6,898円まで下がる結果となりました。

この時点で、保有している投資信託を売却することは、先に解説しましたように元本割れを大きく生じさせる原因となりますので、売りをかけず、基準価額が上がる時期を待つ必要があります。

リーマンショックから4年から5年もの間、投資信託の基準価額は、同じような値動きを辿っておりますが、2011年3月11日の東日本大震災などの影響などもあり、顕著な回復傾向が見られていないことが確認できます。

少しずつ長い時間をかけていくことで、2012年から2013年あたりを機に基準価額は大きく増加傾向に転じ、2017年6月には20000円を超えていることが確認できます。

保有している投資信託の基準価額が上昇し、売りにかけた時点で利益が確定するタイミングでのみ行う」ことが大切であるルールを守ったとしますと、少なくとも2015年あたりを目途に保有している投資信託を売りにかけることで、利益が確定するのは間違いないと言え、このようなタイミングをじっくり待つことが大切というわけです。

これは、現実にあったものを利用して解説をしているため、リアルなものであり、投資信託の基準価額が下がったとしても積立投資を継続することによって、このピンチの時に多くの数の投資信託が購入できることになるため、利益が確定している時点で売りにかけることで、より多くの運用益を得られるといった寸法です。

投資信託の基準価額が下がったとしても積立投資を継続することがポイントといった理由が合理的であることがこの解説でご理解できたのではないでしょうか？

参考　積立投資は儲かるの！？積立投資が儲かるタイミングと損するタイミング

3. 積立投資で元本割れをできるだけ防ぐための4つの方法

前項では、積立投資で元本割れをさせないための大切なコツとルールについて解説をさせていただきましたが、本記事の最後に、積立投資で元本割れをできるだけ防ぐための4つの方法について、それぞれ解説を進めていきます。

無駄な手数料を支払わない

一般に、投資信託には、投資信託を購入した際にかかる「販売手数料（購入時手数料）」、「信託報酬（運用管理手数料）」、「信託財産留保額（解約手数料）」という3つの手数料があります。

これらの手数料は、先に解説して得ることができた運用益を確実に目減りさせるためのものであり、どれだけ基準価額が下がったとしても、必ず発生してしまうものであるため、できる限りこれらの無駄な手数料を支払わないような投資信託を選ぶことが大切になります。
参考　積立投資で運用成績を上げるには手数料の安さが肝

リスクを考えて投資する銘柄や利回りを考える

投資信託における「リスク」とは、損をするといった意味合いも含まれておりますが、正式には、「値動きが上下に激しいこと」を表します。

そのため、積立投資で安定した資産運用を行っていくためには、このようなリスクを考えて投資する銘柄や利回りを考えていく必要があります。

たとえば、国内よりも海外の方が、リスクは高め、同じ海外でも新興国の方が先進国よりもリスクが高め、株式の方が債券よりもリスクが高め、など一定のルールがありますので、まずはそれらの基本的な部分を理解しておくことで、元本割れを防ぐための1つの対策になると考えることができます。

参考　積立投資をするときには利回りを要チェック！利回りの仕組みをわかりやすく解説

あらかじめ引き際を決めておく

積立投資で元本割れを防ぐためには、保有している投資信託の基準価額が下がったとしても、積立投資を続けることが大切になりますが、実際に購入する投資信託が、今後どのような価額変動をするのかは、誰も予測することはできません。

そのため、あまりにも右肩下がりをし続けるときには「ここまで下がったら、売却をしよう」と考えておくことも時には大切になります。

考え方の一例として、基準価額が投資金額の半分を切った場合や、投資金額の2/3よりも基準価額が下回った場合など、自分がどこまで許容できる範囲であるかを決めておくことも大切です。

長期投資を継続することでリスクの平準化を図る

投資信託の基準価額は、毎日上下変動することになるだけでなく、日本国内や世界各国の大きな出来事をはじめ、偶発的な出来事によって敏感に値動きが生じてしまいます。

しかしながら、先のリーマンショックの解説の通り、長い時間をかけて長期投資を継続することで、損失を抱えるところから利益を上げられるところまでタイミングを待つことができるということは、結果として大きなリスクを避けられ、平均的な値動きで推移することに繋がります。

積立投資で購入する投資信託の運用期間は、「無期限」のものを選ぶことで、よりリスクの平準化が図られるだけでなく、自分の利益が確定するタイミングがより掴みやすくなるため、できる限り、そのような部分を意識して投資信託を選ぶことも元本割れを防ぐための対策になることを理解しておきたいものです。

4. まとめ　～積立投資で元本割れをしないためのコツを解説～

積立投資で元本割れをしないためのコツとルールについて解説をさせていただきましたが、ポイントをしっかりと把握することはできたでしょうか？

特に、「2-3-1．投資信託の基準価額が下がったとしても積立投資を継続することがポイント」で実際に販売している投資信託の値動きを見ながらの解説につきましては、多くの皆さまが納得され、積立投資が資産形成をしていくために有効な投資手法であることをご理解できたと思います。

また、これから資産形成を検討されている皆さまにとってみますと、大きな興味を持っていただけるきっかけになったとも思います。

「自己責任」と「自助努力」の時代が始まっている中で、自己の資産形成は、自己の責任の下、より確実かつ合理的な資産運用でしっかりと確保しておくように努めていきたいものです。

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