平成29年8月現在、国民年金法や厚生年金保険法といった各種年金法では、原則として65歳から公的年金が支給開始されることになっています。
これは現在、50代という世代に置かれている方々からしますと、公的年金の支給開始まで早い人で約6年、遅い人で約15年といった期間しかないことを表しています。
仮に、このような限られた期間の中で、老後のための資産形成をすることを踏まえますと、少なくとも資産運用に失敗し修正するための十分な時間がないため、大きな損失を出さない安全でより確実な資産運用が最優先として求められます。
そこで本記事では、50代から始める老後の資産形成について、専門家であるFPが行うリタイアメントプランニングと資産運用といった2つの側面から効果的だと考えられる方法について幅広く解説を進めていきたいと思います。
1. 50代は老後のための資産形成のラストチャンス!
一般に、老後(65歳以降)に必要なお金は3,000万円と言われていることから、現在、50代といった世代の方々にとってみますと、老後のための資産形成をするためのラストチャンスと考えることもできます。
そのような「50代」という世代から連想できるイメージや状況を以下、管理人の個人的な主観となりますが、箇条書きで並べてみたいと思います。
- 管理職などそれなりの役職に就いており1ヶ月に得られる収入が大きい
- 子どもが独立してお金がかからなくなった
- 住宅ローンの完済が近い
- 定年退職が近い
上記の状況にあてはまっているとすれば、少なからず多くのお金が手元に残っているだけでなく、それらのお金をいかに有効活用することができるのか?といったことが、老後のための資産形成に大きな影響を与えることになります。
上記イメージ図の統計結果からも、50代は男女共に収入が最も高いピーク世代であることが分かります。
では、これらを踏まえた上でリタイアメントプランニングと資産運用といった2つの側面から効果的だと考えられる方法とは、一体どのようなものがあるのでしょう?
次項からは、具体的な方法と解説について解説を進めていきます。
2. リタイアメントプランニングとしての資産運用 積立預金
冒頭でも軽く触れましたように、50代が置かれている状況の中では、少なくとも資産運用に失敗し修正するための十分な時間がないため、大きな損失を出さない安全でより確実な資産運用を最優先で考えなくてはなりません。
このようなことを踏まえますと、パッと思いつくのは、やはり銀行に対する預金であると思いますが、まずは参考までに毎月10万円ずつ積立預金をした場合、最終的にいくら資産が増えるか計算したものを紹介します。
65歳まで毎月10万円ずつ積立預金をした場合(金利0.01%で計算)
スタートする年齢 | 貯金額 | 資産結果 | 利息 |
---|---|---|---|
50歳 | 18,000,000円 | 18,013,432円 | 13,432円 |
51歳 | 16,800,000円 | 16,811,695円 | 11,695円 |
52歳 | 15,600,000円 | 15,610,079円 | 10,079円 |
53歳 | 14,400,000円 | 14,408,583円 | 8,583円 |
54歳 | 13,200,000円 | 13,207,208円 | 7,208円 |
55歳 | 12,000,000円 | 12,005,952円 | 5,952円 |
56歳 | 10,800,000円 | 10,804,816円 | 4,816円 |
57歳 | 9,600,000円 | 9,603,801円 | 3,801円 |
58歳 | 8,400,000円 | 8,402,906円 | 2,906円 |
59歳 | 7,200,000円 | 7,202,130円 | 2,130円 |
仮に、50歳から15年間積立預金をしても、利息は13,432円しかつかないことが確認でき、積立預金をしているだけでは、少なからず十分にお金を増やすことができないことが分かります。
この時、一般に、老後(65歳以降)に必要なお金は3,000万円と言われていることを思い出していただきたいのですが、ここには目に見えない重要なキーワードが実は隠されています。
それは、「豊かな老後生活をするために必要なお金」というキーワードになります。
つまり、普通の老後生活をするために必要なお金というものは、少なくとも3,000万円よりも下回っていることを意味し、そもそも豊かな老後生活や普通の老後生活の基準は、本人が決めるべきものです。
したがいまして、現在の生活水準に照らし合わせて、老後生活をしていく場合、1ヶ月あたり、もしくは、平均寿命(平成27年の日本人の平均寿命は男性が80.79歳 、女性が87.05歳)を1つの基準として、いくらのお金があれば必要なのかを再確認してみることが重要になります。
3. リタイアメントプランニングとしての資産運用 積立投資
リタイアメントプランニングを考えていく上で、最低限確認しておきたいポイントは以下の3つです。
- 定年退職の年齢と概算退職金額
- 定年退職後は年金の支給開始までどのように収入を確保するのか
- 住宅ローンやその他の借入金など負担となるお金は、年金前に完済できるのか
就いている職業によって多少なりとも考え方を変えていく必要性はありますが、上記3つのポイントは、少なからず確認しておきたいポイントです。
これらを確認した結果、前項で解説した積立預金のみで解決に至らない場合は、資産を増やすための「投資」をしていく必要があります。
ただし、投資をするにあたり、何度も解説をさせていただいておりますように、少なくとも、大きな損失を出さない安全でより確実な資産運用を最優先で考えなくてはなりません。
このようなことを踏まえた時に、最適だと考えられる投資が「積立投資」になります。
以下、積立投資が最適だと考えられる理由について次項より解説を進めていきます。
積立投資は少額からはじめることができるためリスクが小さい
一般に、投資というと大きなお金が増えたり減ったりするといった「株式投資」をイメージする人が多いと思いますが、積立投資とは、毎月一定金額もしくは一定数量の投資信託を購入して資産運用する投資方法であるため、基本的には少額から始められることができます。
リタイアメントプランニングを考えた積立投資では、目標金額と投資期間を考慮した場合、1ヶ月あたり数万円を投資に回す必要性がある可能性もありますが、それでも株式投資のように一度で数十万円から数百万円単位で用意しなければならない場合と比較しますとリスクが小さくて安全な資産運用と言えます。
積立投資は「分散投資」ができるので資産運用が安定している
積立投資は、投資信託を購入して資産運用する投資方法であることから、投資信託の強みである「分散投資」ができる点は大きなメリットになります。
分散投資とは、たとえば、2万円分の投資信託を購入した時に内訳が「国内株式5000円」「外国株式5000円」「国内債券5000円」「外国債券5000円」といったように、複数の資産に分けて投資できるため、投資したお金をすべて失うといったことはなく、安定した資産運用が可能になります。
プロが運用をしてくれるので手間がかからない
一般に、投資というと株式投資やFXのように、常に価格の変動をチェックして、売り買いしなければいけないと考えている人も多いはずです。
しかし、積立投資であれば、それらの運用は全てプロの専門家がやってくれるため、投資信託で資産運用をする手間がかかることがありません。
そのため、投資の知識や時間がなくても積立投資は効率的な資産運用をすることができるのです。
4. 50代から積立投資をした場合、どれくらいの資産形成ができるか計算してみた
こちらは参考となりますが、実際に積立投資を始めた場合、どれくらいの資産形成ができるのかをシミュレーションしてみました。
65歳まで毎月10万円ずつ積立投資をした場合
投資を開始する年齢 | 投資額 | 利回り | ||
---|---|---|---|---|
1.00% | 3.00% | 5.00% | ||
50歳 | 18000000 | 19,411,400円 | 22,697,269円 | 26,728,894円 |
51歳 | 16800000 | 18,024,809円 | 20,846,563円 | 24,259,830円 |
52歳 | 15600000 | 16,652,008円 | 19,050,486円 | 21,910,939円 |
53歳 | 14400000 | 15,292,861円 | 17,307,425円 | 19,676,373円 |
54歳 | 13200000 | 13,947,232円 | 15,615,817円 | 17,550,567円 |
55歳 | 12000000 | 12,614,987円 | 13,974,142円 | 15,528,228円 |
56歳 | 10800000 | 11,295,993円 | 12,380,926円 | 13,604,320円 |
57歳 | 9600000 | 9,990,117円 | 10,834,739円 | 11,774,051円 |
58歳 | 8400000 | 8,697,230円 | 9,334,192円 | 10,032,865円 |
59歳 | 7200000 | 7,417,202円 | 7,877,939円 | 8,376,426円 |
イメージとしては、先に解説した積立預金という資産運用の方法を積立投資に変更したものと考えていただきます。
上記のシミュレーション結果より、仮に50代後半から積立投資を始めたとしても、積立預金でお金を預けておくよりもはるかに資産を増やせていることが確認できます。
もちろん、積立投資でいくら安定した資産形成ができると言っても「投資」であることに変わりはないため、購入した投資信託の価額変動によっては、投資金額よりも損をする可能性もあります。
なお、実際のシミュレーション方法や利回りの考え方などにつきましては、「5-3.いつから、いくらまで投資できるかを確認しシミュレーションしてみる」で紹介していきます。
5. 具体的に積立投資で資産形成するための流れ
これまでの解説から、将来のための資産形成として積立投資を始めてみようと感じられた方も多いと思います。
そこで本項では、積立投資をはじめるにあたり、具体的にどのような流れで進めていけば良いのかをまとめて個別に解説を進めていきます。
50代から積立投資をはじめるまでの流れ
- 現時点で資産がいくらあるのかを調べてみる
- いつまでに、いくら必要なのかを確認する
- いつから、いくらまで投資できるかを確認しシミュレーションしてみる
- ポートフォリオを組む
- 証券口座を開設する
- 投資信託を選び、購入する
以下、それぞれについて解説していきます。
現時点で資産がいくらあるのかを調べてみる
はじめに、現時点で資産がいくらあるのかを調べてみるところから始めていきます。
毎月の給料やボーナスのほか、貯金がいくらあるのかといったことをはじめ、毎年誕生月に郵送される「ねんきん定期便」で現時点における支給年金金額も確実に把握しておくべきでしょう。
参考までに50代がどれだけの金融資産(自宅や土地などは含まない)を持っているかといった統計は以下の通りになります。
金融資産額 | 割合 |
---|---|
保有していない | 29.5% |
100万円未満 | 3.3% |
100万円~200万円未満 | 3.3% |
200万円~300万円未満 | 3.0% |
300万円~400万円未満 | 3.0% |
400万円~500万円未満 | 3.7% |
500万円~700万円未満 | 7.2% |
700万円~1000万円未満 | 53.2% |
1000万円~1500万円未満 | 10.9% |
1500万円~2000万円未満 | 6.7% |
2000万円~3000万円未満 | 7.1% |
3000万円以上 | 10.5% |
無回答 | 6.8% |
(家計の金融行動に関する世論調査2016(2人以上世帯調査)より)
いつまでに、いくら必要なのかを確認する
積立投資を始めるにあたって、いつまでに、いくら必要なのかといった資産運用のゴールを明確にしておくことは、とても重要です。
ゴールが明確でない場合は、資産運用がうやむやになってしまい、しっかりとした資産形成ができなくなってしまう大きな原因となりますので注意が必要です。
いつから、いくらまで投資できるかを確認しシミュレーションしてみる
「習うより慣れろ」という言葉がありますように、積立投資で資産運用を始める前にいつから、いくらまで投資できるかを確認し実際にシミュレーションしてみましょう。
楽天証券 積立かんたんシミュレーションより管理人試算
たとえば、現在55歳で65歳までの10年間において、1ヶ月あたり2万円ずつ、利回り1%で積立投資を行って資産運用をした場合、10年後には2,522,997円になるという資産結果がシミュレーターを利用することで確認できます。
イメージとしては、10年間の積立金額は240万円で最終積立金額が2,522,997円ですから、10年間での運用益は、122,997円といった具合になるわけです。
実際のところ、上記シミュレーターの金額に絶対なるわけではありませんが、積立投資で資産運用する上で、概算計算をすることはとても大切な作業になりますので、自分が積立していくことのできる金額や利回りを考えて、実際にシミュレーターで試算してみることが大切です。
シミュレーターを利用して投資計画を立てることは、手間や負担が大きく省かれることになりますが、たとえば、実際に積立投資で必要なお金を用意するために、1ヶ月あたりいくらずつ積み立てていけば良いのか?といった先の例の逆算シミュレーションも行うことができます。
楽天証券 積立かんたんシミュレーションより管理人試算
現在55歳で65歳までの10年間でどうにかして500万円を追加で用意しておきたいと考えているものと仮定し、利回り(リターン)は、3%で資産運用した場合、1ヶ月あたり35,780円を積立投資に回すことで、10年後には500万円の資産形成が可能だという見方になります。
一般に、利回り(リターン)は、1%から3%までは低リスク、3%超から5%までは、ミドルリスク、5%超から8%までは、ハイリスクといった大まかな基準があるため、自分はどの程度のリスクを取れるのか考えて利回りを選ぶようにしたいものです。
ポートフォリオを考えてみる
いくら投資できるのか、いくら資産形成をしたら良いのかを確認したら、次は、資産の組み合わせにあたるポートフォリオを考えていきます。
ポートフォリオとは、ざっくり解説しますと資産分散をどのように配分するのかということで、国内や海外の株式・債券・REIT(不動産投資信託)などの資産を、投資額の何%ずつの割合にするのかを考えることになります。
前項までの解説で、毎月の投資額を決めていると思われますので、今度はポートフォリオを組み、リターンやリスクが何%になるのかをシミュレーションしてみます。
長期投資予想/アセットアロケーション分析より管理人シミュレーション
仮に、1ヶ月あたり2万円を積立投資に回すことができるとして、10年間、資産運用を行った場合、10年間の投資金額は240万円となります。
この240万円を「日本債券」「日本株式」「先進国債券」「先進国株式」といった4大資産に均等に配分して資産運用するものとしますと、それぞれ60万円ずつの投資配分になります。
長期投資予想/アセットアロケーション分析より管理人シミュレーション
概算結果となりますが、今回のシミュレーションでは、期待リターンが2.46%でリスクが9.61%になり、最頻値(さいひんち)は1.1%となりました。
最頻値とは、「おそらくこのような流れになるであろう」といわれるものであり、利回りが1.1%程度の資産運用が予測されるといった見方になります。
低リスクで資産運用をしたいと考えている方にとってみますと、資産配分に問題がないと予測できる一方で、もっとリターンを得たいといった場合には、たとえば、日本株式や先進国株式の割合を多くし、他の債券の割合を少なくするといったポートフォリオを考えていく必要があります。
証券口座を開設する
ポートフォリオまで考えることができましたら、後は証券口座を開設する手続きを始める流れとなりますが、スムーズな資産運用を行うといった意味におかれましては、口座開設までの時間が要することから、開設手続きについて先に済ませておくことも一策です。
なお、証券口座を開設するときには、ネット証券の口座を開設してみることをオススメします。
この理由として、ネット証券は窓口などの人件費がかかっていない分、投資信託を購入する手数料が安く設定されており、確実にコストとしてかかる手数料を安くすることは、投資をするうえではかなり大事なポイントになるためです。
投資信託を選び、購入する
口座開設までの準備ができましたら、最後は積立投資をする投資信託を選んで購入していくことになりますが、積立投資で、より確実に運用益を上げるための投資信託選びのポイントは次の3つになります。
- インデックスファンドを選ぶ
- 手数料はできるだけ安いものを選ぶ
- 再投資型を選ぶ
インデックスファンドを選ぶとは
インデックスファンドとは、日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)といった指数に連動した資産運用をする投資信託のことを言います。
また、インデックスファンドには、「自分のニーズに合わせた投資をしやすい」「手間を掛けずに運用することができる」「信託報酬を安く抑えることができる」といったメリットもあるほか、値動きが緩やかで安定した資産運用ができるため、50代には最も適していると考えられます。
参考 積立投資ではインデックスファンドを複数組み合わせるのが王道
手数料はできるだけ安いものを選ぶとは
積立投資(投資信託)の手数料には、「販売手数料(購入時手数料)」「信託報酬(運営管理費)」「信託財産留保額(解約手数料)」という3つの手数料があります。
これらの手数料は、確実に徴収されることになるため、仮に積立投資で運用益を上げることができたとしても、手元に残るお金が目減りしてしまう原因となります。
そのため、これら3つの手数料ができるだけ安いものを選ぶようにすることが、積立投資で運用益をより確実に上げるための1つの方法となります。
再投資型を選ぶとは
投資信託には、分配型、再投資型、無分配型といった種類のものがあり、資産形成を図るといった観点では、再投資型や無分配型の投資信託を購入する必要があります。
日本国内では、投資信託を購入する際に、毎月お金が分配される分配型を選ぶ人が多い現状がありますが、資産形成といった投資目的を踏まえた時、分配型を選ぶことは不適切です。
毎月、積立で購入した投資元本と運用益を再度投資して大きな運用益を上げる再投資型が分配型に比べて大きな資産形成がなされる仕組みになっているため、この辺の仕組みをしっかりと理解しておくことが大切になります。
参考 積立投資なら再投資型ファンドを選ぼう!再投資型のメリット・デメリットを紹介
6. 積立投資と積立預金の両方をやるのもあり!
積立投資で安定した資産運用ができるといっても、投資した資産が減ることに大きな不安や抵抗を覚えてしまう方もおられると思います。
そのような方の場合、これまで解説した積立投資と積立預金の両方の方法で資産運用をしてみることをおすすめします。
たとえば、50代の方で、毎月5万円を積立預金(金利0.01%)に回し、もう5万円を積立投資に回した結果、利回り3%で運用することができると、次のような資産形成をすることができます。
投資を開始する年齢 | 投資額 | 利回り3.00% | 合計 |
---|---|---|---|
50歳 | 9,006,716円 | 11,348,634円 | 20,355,350円 |
51歳 | 8,405,848円 | 10,423,281円 | 18,829,129円 |
52歳 | 7,805,040円 | 9,525,243円 | 17,330,283円 |
53歳 | 7,204,292円 | 8,653,713円 | 15,858,005円 |
54歳 | 6,603,604円 | 7,807,909円 | 14,411,513円 |
55歳 | 6,002,976円 | 6,987,071円 | 12,990,047円 |
56歳 | 5,402,408円 | 6,190,463円 | 11,592,871円 |
57歳 | 4,801,900円 | 5,417,369円 | 10,219,269円 |
58歳 | 4,201,453円 | 4,667,096円 | 8,868,549円 |
59歳 | 3,601,065円 | 3,938,969円 | 7,540,034円 |
50歳から積立預金と、積立投資を並行してスタートすることができれば、2,000万円の資産形成をすることができるだけなく、貯蓄と投資といった、守りと攻めの資産運用が可能となるため、非常に効率的です。
豊かな老後生活に必要なお金は3,000万円と言われていますが、仮に、既に資産が1,000万円近くあるのであれば、貯金&積立投資でも老後のための資産形成をすることが十分できるわけですし、今持っている資産がゼロであったとしても、効率の良い資産運用ができるということは、結果としてより確実な資産形成ができることに繋がります。
7. まとめ ~50代は資産形成のラストチャンス!老後のための資産形成をするテクニック~
本記事では、50代から始める老後の資産形成について、専門家であるFPが行うリタイアメントプランニングと資産運用といった2つの側面から効果的だと考えられる方法について幅広く解説を進めさせていただきました。
時間はすべての人に対して平等でありますから、50代といった世代が時間をかけて十分な資産形成を実行していくためには、資産運用の工夫や合理的な考えに基づいた方法を実行していかなくてはなりません。
安定、安全、確実などのキーワードが50代の資産運用のポイントになると思いますが、できる限り、1人で悩むよりもFPといった専門家の意見も参考により実りある資産運用と資産形成を実行して頂きたいものです。
失敗は絶対にされないといったことを肝に銘じながら、50代の方、1人ひとりが良い結果を残せることを期待し結びとします。
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